【書評】『たかが英語！』―楽天社内英語化で三木谷氏が意図するもの

この記事のURLhttp://japan.internet.com/busnews/20120726/5.html

楽天の社内公用語が7月から英語になった。楽天の英語公用語化で賛否両論噴出したが、どちらかというと否定論のほうが多い。日本企業なのに、なぜ公用語を英語にするか、日本人社員同士でどうして英語を使う必然性があるのか、かえって効率が悪い、英語が堪能だというだけで評価するのはおろかしい、などなど。

本書は、否定論に対する楽天代表取締役の三木谷氏の回答と言ってもいい。

楽天はグローバル企業を目指している。ビジネスツールとしての PC やインターネットの普及で、エンジニアのみならず、ビジネスマンにとっても、英語はいわば全世界の公用語の地位を獲得している。国籍の違う社員や顧客とのコミュニケーションツールとして、英語は必須なのである。

いい、悪いの問題ではなく、グローバル経済で日本企業が生き残るには、このコミュニケーションツールを習得しなければならない。習得するのは「ネイティブイングリッシュ」（Native English）ではない。グロービッシュ（Globish）だ。

「たかが英語ではないか」

………
書評「IT の耳」では、IT 関連企業で出版された書籍、 または IT 業務に携わる個人の方が書かれた書籍を対象に、 書評を掲載いたします。書評として掲載を希望される書籍がありましたら、 下記あてにどしどし寄贈ください。内容などによっては、書評を掲載できない場合もあります。あらかじめご了承ください。

寄贈先：〒105-0011 東京都港区芝公園1-3-9 森隆ビル5F インターネットコム株式会社 「IT の耳」編集チーム
……

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。