モバイルリサーチに適した調査2

今回は、前回に続きモバイルリサーチの特徴と強みを生かすことのできる調査を紹介する。

◆オープン調査
オープン調査とはネットリサーチを行う際に会員制のモニターを対象とする「クローズド」に対し、モニター登録が不要で誰でも参加できる公開型アンケートを指すが、携帯電話を使ってのモバイルリサーチは、場所も問わずリアルタイムで集計できるメリットを最大限に生かせる。

◆商品購入直後実態調査
商品購入直後にユーザーにアンケートを実施したい、というのは企業にとって切なる要望であろう。「なぜその商品を選んだのか？」、「他に購入を検討したか？」、「購入の決め手は？」など、購入直後のユーザーの生の声はマーケティングにおいて非常に参考となるデータであろう。

既存の調査手法であれば、「コンビニなりスーパーなりの店舗に調査員を張り付かせ、商品購入後に店舗から出てきたユーザーをつかまえ、アンケートをする」といったやり方をしていた。このやり方だと確実にユーザーの声を集めることができるものの、多くの回答を得るためには、調査員の配置や人数にかかる費用の大きさや集計の手間の時間といったマイナス要因もあった。また、アンケートに回答してもらうために、調査員のスキルも必要となり簡単にはできかねる状況もあった。

モバイルリサーチであれば食品・飲料の商品にリサーチ画面誘導への QR コードのシールを貼ることにより、簡単にアンケートを実施でき、コストも抑えることができる。アンケート回答への謝礼をからめるとプロモーション効果も期待できる。

◆社員満足度調査
企業の置かれている状況や何を目指しているかによって調査の領域は様々だが、仕事の手ごたえ、会社への評価、経営姿勢への信頼感、働きやすい職場環境、公正な人事処遇などの分野を中心に、 社員の意識や満足度の調査を行うことが増えている。

一般的には、社内でアンケートを配布、またはイントラネット上でアンケートを実施することが多く、丁寧にやるところは、外部機関による個別聞き取り調査を行うこともある。

しかし、今挙げた方法論では致命的な問題がある。それは、アンケートにより回答した個人が特定される、ということである。

社員満足度調査の意義は、「社員の本音」を探ることであり、もし個人が特定されるリスクがあれば本音を聞きだすことはほぼ困難になってしまい、この意義は形骸化されてしまう。

モバイルリサーチであれは、リサーチ会社システムを利用し、会社 PC ではなく個人のケータイで回答するため、個人の特定をされることはない。

◆イベント会場・利用施設調査
不特定多数が集まる各種イベント時や、公共施設、ショッピングモール等商用施設の利用者を対象にアンケートを実施する際にもモバイルリサーチは有効な手段となる。

イベント開催時にアンケート用紙を配布し、イベント終了後に回収する、という手法はよく行われているが、回収歩留まりの低さや回答内容精度が低いことが最大のネックとなっている。モバイルリサーチを活用すると、リサーチの告知と運用自体をプロモーション化することもでき、利用者の興味を惹くことにより回答率を上げることもできる。

また、公共施設、ショッピングモール等商用施設における利用者調査では、利用しているリアルタイムでの調査も QR コードや空メールの活用で実施もでき、各施設のホームページへの誘導で（ホームページ上にアンケート画面 URL 貼り付け）調査も可能である。

公共施設に関しては、指定管理者制度施行により、民間事業での施設運営が増え利用者モニタリングの実施と報告を義務付けている自治体も多く、調査アンケートの案件事例として注目される。

◆日記調査
手法として明確に確立されているわけではないが、モバイルリサーチの特徴とメリットを生かしうる調査手段として事例が増えてきそうである。

あるテーマに則し、テーマに関連した行動、意識を一定期間、日記形式でアンケートを回収する。従来は筆記による記述（その後郵送での回収）、PC でのアンケート回収が主体であったが、行動、意識のリアルタイムとアンケート回答をスムーズに結びつけるためにはモバイルリサーチが最適となろう。

一定期間におけるアンケート回収の持続性を保つこと、運用におけるシステムの対応の難しさは市場全体の課題ではあるが、弊社においては既に実績も積んでおり、精度のブラッシュアップを図る段階にきており運用自体には問題ない。

モバイルリサーチはケータイというデバイスの進化とともに、リサーチ手法も日々進化している。PC リサーチと比べシステム的にも運用的にも汎用性があることは大きな強みであろう。その意味で本コラムで成功事例を次回以降紹介していきたい。