「サイト内検索」で蓄積したキーワードデータを有効的に活用しよう

企業の Web サイト内のコンテンツは、SEO 対策・ロングテール対策などといった事もあり、ページ数が膨大に増えてきている。そこで、ユーザビリティ向上させる一環として、Web サイト内にキーワード入力して検索を行うことができる「サイト内検索」を導入している企業も増えてきていると思う。

たしかに「サイト内検索」は、ユーザーを目的のページへ辿り着きやすくする効果があり、サイト内で迷ってしまうユーザーを減少させることができる。

しかし、「サイト内検索」導入によるユーザビリティの向上だけで満足していないだろうか？

この「サイト内検索」で蓄積されたキーワードデータは、会社内に共有することで、より有効的に活用することができるのである。

例えば、とある旅行会社では「サイト内検索」のキーワードデータを各営業所に配布して、旬のユーザーの旅行トレンドを把握し、営業戦略を立てるのに活用していると過去に事例を紹介している。

「サイト内検索」は、ユーザーの興味・関心と関係が強く、そのユーザーの欲求を満たすためにサイト内で、商品・サービス・情報を提供するものである。従って、Web 検索よりもユーザーの生のニーズがキーワードデータに具現化されやすい。特に旅行業界などのように、アクションを実行する前にオンライン・オフラインで比較検討するような商材ほど、オンラインのデータを Web だけに留めずオフラインでも活用することで、シナジー効果を生み出すことができると言えるのである。

このように、「サイト内検索」で蓄積したキーワードデータは、様々な活用方法が考えられるため、Web 担当部署だけに留めるのではなく、それを活用することができる部署にも提供していこう。

なお、2007年10月16日に米 Google が Google Analytics に近日中に新機能を追加すると発表しており、その機能の1つに「サイト内検索分析機能」がある。これによると、ユーザーが「サイト内検索」で利用したキーワードや、サイト内の行動パターンや、コンバージョンに結び付いた数といった分析も可能になるとの事である。

このような Google の動きから考えても、ユーザーの一方通行ではなく、ユーザーが探している最適な情報を提示するために、ユーザーと企業の双方向のコミュニケーションが「サイト内検索」においても求められていると言えるのではないだろうか。今後ますます「サイト内検索」で蓄積されたユーザーニーズといった視点のデータをオンライン・オフラインを問わず、マーケティング戦略で活用していく視点が求められていくのは間違いないと言える。

（ 執筆：株式会社アイレップ　リスティンググループ　リスティングチーム　桐山 典悦 ）