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信太 明（しだ あきら） |
アウンコンサルティング代表取締役。
検索エンジンマーケティングの先駆者として、検索連動型広告(オーバーチュア/アドワーズなど)やSEOの有効性を広く啓蒙するため尽力中。セミナーなども定期的に開催している。
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SEO ツール利用時に注意すべきこと
著者: アウンコンサルティング株式会社 執筆：遠藤 泰裕／監修：信太明 プリンター用 記事を転送
▼2008年1月24日 09:00 付の記事
□国内internet.com発の記事
ここ数年で、SEO（検索エンジン最適化）は、P4P（検索連動型広告＋コンテンツ連動型広告）と並んで、もはや企業にとって無視することのできないマーケティング手法としての地位を確立したと言えるだろう。
2008年1月11日にアウンコンサルティングが発表した国内 SEO 市場規模予測（PDF）によれば、SEO 市場全体の規模は、2008年には120億円に達する見込みとなっている。
このような、SEO の認知の拡大に伴い、無料の SEO ツールもかなり増えてきた。PageRank や被リンク数を始め、各種の指標を個別に取得できるものから、総合的にサイトの評価を行うものまで、実に多種多様なツールが存在している。
企業の Web 担当者の中には、判断材料として、そうしたツールで得られる情報を SEO に利用している方も少なくないだろう。
しかし、SEO ツールを利用する際には、大前提として知っておかなければならない点がある。
それは、「検索エンジンが真に評価対象としている情報を、私達は正確には知ることができない」という点である。
例えば、Google では「link:Web ページの URL」と検索することで、その Web ページにリンクしているページを検索することができるが、表示されるリンク元は、Google が実際に認識しているリンク情報の中から抽出されたサンプルである。
Google ウェブマスターツールで管理者権限の認証を行うことで、より実際の数に近いリンク元を確認することができるが、競合サイトと比較することはできない。
また、Google ツールバーをインストールしていると見ることのできる PageRank は、過去のデータを基にした表示用の PageRank であり、Google が実際に評価指標としている PageRank とは別物であるということは、既に周知の事実となっている。
Web 上に存在する SEO ツールは、基本的には、こういった情報を自動的に取得してくるものである。当然、検索エンジン側に不具合が起きれば、異常値が表示されてしまう場合もある。そうした点から、ツールで取得できる情報は、参考程度に捉えておく方が無難だろう。
最近では、被リンク数、PageRank などの数値を基に、Web サイトの総合的な点数を算出してくれる SEO ツールも増えてはいるが、このようなツールを使う場合にも、算出されたサイトの点数を鵜呑みにすることはお勧めできない。あくまでも、参考程度に留めておくべきである。
例えば、検索結果に上位表示されていない Web サイトであっても、SEO ツール上の点数が高く表示される場合がある。これも、「検索エンジンが真に評価対象としている情報を、私達は正確には知ることができない」ということが原因で起きる現象だ。
上述の通り、私達は、検索エンジンの評価指標やアルゴリズムの全てを正確に把握することはできない。それは SEO ツールの開発者も同様である。そのため、ほとんどの SEO ツールでは、取得できる情報の中から、開発者がランキングの決定に関係のありそうなものをピックアップし、独自の評価を行う仕組みを取っている。
検索エンジンの特徴などを分析すれば、ある程度、実際の検索結果に評価を近づけることはできる。しかし、あくまでも独自に設定した評価軸である以上、検索エンジンの評価軸との相違は免れない。
「競合サイトには数値的に明らかに勝っているのに、実際は競合サイトが上位に表示されている」といった現象が起きてしまうのは、このためである。
ただ、問題はこのような現象が起きることではない。重要なのは「このような現象が起きる可能性がある」ということを Web 担当者が認識しているかどうか、だろう。
前述の国内 SEO 市場規模予測によると、SEO 市場の3分の2以上は、依然として、企業内で SEO を行うインハウスニーズが占めている状況にある。
しかし、インハウスであればなおさら、Web 担当者が、検索エンジンやその他の情報元からどのような情報が取得でき、それらはどのような特徴があるのかを理解しておく必要がある。その点を理解していなければ、得られた情報を活用することなどできないだろう。
検索エンジンはまだ発展途上にあり、そのアルゴリズムは日々変化している。今後、それらの状況に対応していくためには、より多くの情報を集めることはもちろんのこと、その中から情報を取捨選択できる能力が、ますます必要とされてくるに違いない。
（執筆：SEM 事業本部 遠藤 泰裕）
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