ハードウェアの重要問題―環境問題は新ファッション

先ごろ行われた IT 関連のイベントで、1人の報道関係者が口火を切って EMC の最高経営責任者（CEO）に疑問を投げかけた。それは、「まず初めに、プレゼンテーションのなかで環境に配慮した IT への言及がなかったのはどういうことなのですか」というものだった。 このコメントは、居合わせたジャーナリストたちの間で共感を呼んだ。ここ最近の彼らは、環境問題関連の論点やプレスリリースに飛びつくことが多かった。

ほぼすべてのベンダーやアナリストが、何でもかんでも「グリーン」をうたうようになったように思う。7月24日には、IDC のグリーン IT 関連の Web カンファレンスを聞く機会もあった。そこで話題になったのは、サステナビリティ、二酸化炭素排出量の削減、二酸化炭素排出量の削減、気候変動、そして社会的責任だった。筆者はその直後、HP からもほぼ同じ内容のニュースレターを受け取っている。

このようなテーマが争点に欠けているというのではない。これらは単に、お決まりの寛大な政治的正当性（ポリティカルコレクトネス）を与えられたかのように無意味に聞こえるのだ。

まずは PC の問題から取り上げよう。今では、どのベンダーも「エコ」に言及するのを回避することは事実上不可能となっている。したがって、今後数か月（そしてその後しばらく）は、大半のプレスリリースがこの話題を力説する可能性は高まるだろう。これにはすでに飽き飽きしてきた。 

では、次は何が来るのだろう？　 HP のニュースレターと IDC の説明会にそのヒントがあった。HP は、所定の製品がそのライフサイクル（製造から使用期間、そして処分までの間）で生み出す熱量をでっち上げている。IDC では組織の環境達成度を計測する尺度を用意しているので、次の波では、「環境対策はうちの方が上」というテーマを掲げたプレスリリースが新たに続々と登場してくることだろう。

むなしさについてはどうだろう？　 環境を巡るこれらの大げさな言動のすべては、米国だけで毎日13万台のコンピュータを廃棄する業界から出ているのだ。テレビ、携帯電話、モニタ、ビデオデッキまでを計算に入れると、年間合計3億400万台（しかも、その3分の2はまだ動く）の電子機器が廃棄されている、と EPA の報告にはある。計算すると、およそ200万トンもの電子廃棄物が米国内に埋立てられていることになる。しかも、開発途上国にも大量に流れて埋め立てられているのだ。

さらにここには、2010年までの5年間に合計約9億2,500万台の PC と5,000万台のサーバーを企業と消費者が入れ替えることになる、という Gartner の予想値も加わってくる。

この廃棄物の大半は、環境重視を公言するようになった企業の過度に積極的なマーケティングによって生じたものだ。彼らは西欧諸国の各家庭に1台 PC を設置するという目標をほぼ達成した。だが、コンピュータに関する知識のない老人に不要な PC をつかませるようなことが社会的責任だとは筆者には思えない。すべてのサーバー PC を2年おきにモデルチェンジさせるというアナリストコミュニティーによる一斉指導もしかりだ。それでも、彼らはそのコンセプトを強行に推進したのだ。

これが筆者の根底にある異論なのだと思う。この環境活動はすべて、実際は新たなマーケティングの仕掛けに過ぎない。それが消費電力削減の望ましい目標をある程度達成することは認める。しかし、それは想像力を張り巡らせて地球を救うのとは違うのだ。大量のサーバーを販売することが真の趣旨なのだ。古くて非効率的な製品（自分たちが以前販売したものである）の代わりに新しく持続性のある高価な機器を購入させるというものだ。そして、われわれが今まで気付かなかった環境問題を力説するためにごみ廃棄場を満杯にしようではないか、ということなのだ。

さて、もし二酸化炭素の排出量を本当に削減したいと考える企業幹部や広報担当がいるのなら、まず数か月ほど休暇を取り、環境宣言系のリリースを一斉に廃止し、途方もなく過剰なパッケージングを縮小し、IT の世界に普段の生活を戻すことから始めるというのはいかがだろう。
本稿は ServerWatch.com からの転載。

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