中国３大ポータルめぐる中国ネット事情を探る（３）

米経済誌「フォーブス」が選出した「2003年中国大陸富豪ランキング」のトップに立ったのは中国三大ポータルサイトの網易（ NETEASE ）創設者の丁磊氏だった。同氏は現在32歳、米ナスダックに上場する網易の58.5％の株式を所有している。今年になって、網易の株価はうなぎのぼり、丁磊氏の現在までの推定資産は76億元、日本円にして実に約1,140億円だ。

今までに触れたように、中国のインターネット業界はショート・メッセージ・サービス（ SMS )をてことして、どん底のネットバブル崩壊からの復活を果たした。当然、中国における IT の普及とも無関係ではない。「中国 IT 白書2003-2004」（2003年10月、株式会社サーチナ編著）によれば、ネットバブル最盛期ともいえる2000年6月末までの中国のインターネット利用者は1,690万人にすぎなかったが、2003年6月末までに6800万人にまでなっている。

携帯電話の加入件数も2000年には8,500万程度だったが、現在までに2億5000万にまで達している。いかにも莫大な市場規模であるが、指摘される通り、中国においてはあらゆる製品やサービスがローエンドにとどまってて、例えば、白黒画面の携帯電話が依然として90％以上を占めているなど、未成熟な段階にとどまっている。しかし「ちりも積もれば山となる」市場によって、例えば SMS を通じて中国三大ポータルサイトはいずれも黒字転換を果たすに至った。

冒頭の網易の丁磊氏、また同じく中国三大ポータルサイトの一つで米ナスダックに上場している捜狐（SOHU）の総裁である張朝陽氏も中国富豪ランキングで第20位前後にランクインしている。極言すれば、SMS が誕生させた富豪たちと言えるわけだが、彼らにとっては2003年8月に衝撃的なニュースが飛び込んできた。

ポータルサイトの SMS 料金代理徴収が停止される――

これは中国の移動体通信業者最大手の中国移動（チャイナモバイル）が発表したもので、エンドユーザーと中国移動との間の SMS 業務に対して、その中間に入ってサービスの提供と料金の徴収を行っていたポータルサイトにとっては、最重要収入源を喪失することを意味していた。

この中国移動によるポータルサイト各社への通告には、料金代理徴収停止は3カ月間と期限付きだった。一方で、この発表があった後でもポータルサイト各社が課金サービスを含めて SMS 仲介業務を中止している様子はない。中国三大ポータルサイトでは最近、2003年第3四半期（7-9月）の決算発表を行っているが、特に業績が落ち込んでいるわけでもない。現在にまでに直接的な影響が出てはいないということになる。

しかし、これは SMS が中国移動、あるいは移動体通信二番手の中国聯通（チャイナユニコム）を通じて行わなければならないものであり、中国ポータルサイトに無条件で収益を提供するものではないということを再認識させられるに十分なインパクトがあった。オンライン広告だけに頼ったビジネスモデルから脱却するために SMS は最良のツールとなったが、それはあくまでも過渡的なものであって、中国のインターネットビジネスはまた新たな分岐点に立たされることになった。

その一方で、黒字経営が続いていたせいか、中国ポータルサイト各社もゆとりが生まれ、そうした中で SMS の限界には早くから気付いていたようだ。新たなビジネスモデルの模索にすでに取り組んでいる。オンライン広告はやはり重要な収益源となる可能性を秘めたものとして、現在、また脚光を浴び始めている。しかし、それがビジネスモデルの主体になり得ないのは、すでにネットバブルを通じて理解している。そこで俄然注目されているのがオンラインゲームだ。

（執筆：有田直矢）