クリスマス休暇中にオンラインショッピングを控えるユーザーは58%TNS と TRUSTe が共同で行った調査によると、
消費者のほぼ10人中6人(58%)がサイバーセキュリティの脅威を懸念し、
クリスマスの休暇シーズンにオンラインショッピングの量を減らす可能性がある。
このパーセンテージは、同社が一年前に報告した49%から上昇している。
全米を代表する1,071人の回答者は、 オンラインショッピングを減らしたりまたは一時中止するの最大の理由に、 「個人情報の盗難を懸念」「クレジットカード情報の盗難の恐れ」「スパイウェアの攻撃を懸念」「オンライン購入後に Web サイトからスパムを受信」をあげた。
「この結果から、消費者はスパイウェア、フィッシング、個人情報の盗難、 クレジットカード詐欺に留意していることがわかる」と TRUSTe のエグゼキュティブ ディレクタ、 Fran Maeir 氏は語った。 この調査は、消費者がオンラインショッピングをブランド店から購入する場合と、 小規模のオンラインショップ(Eテイラー)から購入する場合を比較し、 どの程度安心して買い物ができるかも調査した。 回答者の3分の1が、個人情報の不正使用が懸念されるという理由で、 小規模のオンラインショップから買い物をするのに消極的であることを語った。 ワーム、ウィルス、スパイウェア、 トロイの木馬やその他の「悪質なコード」などによるインターネット犯罪がますます増加する中、 サイバーセキュリティの脅威に対する消費者の意識も高まっている。 しかし、多くの人がいまだ攻撃に無防備であることを調査は示した。 一般公開されていない調査結果で、 回答者の60%強が、個人情報をオンラインで保護する方法を知らない、 またはその保護策を常に講じているわけではない、と語ったことがわかった。
オンライン セキュリティ会社の TruSecure でセキュリティ研究者を務める Sammy Migues 氏によると、 オンラインで個人情報を保護する策を適切に講じていると考えている回答者の40%は、おそらく間違っているという。 「最大の問題は、情報が露出していること」で、 「家庭用ファイアウォールの基本プログラムを導入することが、消費者にとって一番簡単な保護策だ」と、 Migues 氏は語った。 |
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