オンラインとオフライン、ホリデーシーズンの主役はどちら？

この記事のURLhttp://japan.internet.com/ecnews/20011122/12.html

現在少なくとも判っていることは、今年の秋は情動的で心乱れる状況だったということで、経済にも悪影響が出たということだ。しかし、始まったばかりのホリデーシーズンの消費に、どの程度影響が残るのか、そして消費者は、オンラインとオフラインのどちらへ流れるのか、という点については、まだはっきりとは判らない。

技術関連のコンサルティング会社 Accenture (NYSE:ACN) の調査によれば、今年のホリデーシーズン中の買い物で、インターネットを第1の選択肢とすると答えたのは、全体のわずか11％に過ぎないことが明らかになった。こうした消費傾向の恩恵を、もっとも受け得るのは、オンラインにも力を入れている、在来型の小売業者だ。

同種の小売業者は、昨年のホリデーシーズンも好調で、オンライン事業の投資回収という面から見ても、オンライン店舗では物色するだけの消費者を、在来店舗で吸収する形で、それなりの回収効率を示した。

回答を寄せた人の83％は、実在する店鋪での物品購入を第1に考えていると答えた。また、全体の半数弱 (43％) が、今年は昨年よりもオンラインでの購入を控えるとしている。このうち67％は、理由として、実店鋪の方が好きだからとしている。

一方、今年は昨年よりもオンラインでの購入を増やすと答えたのは、全回答者の約4分の1 (23％) だった。回答理由の内訳は、63％が手軽さを挙げ、15％はオンラインの方が販売量やプロモーション数が多いからとし、11％は購入商品を直接知人や家族に配送できるからと答えている。なお、オンラインでの購入を昨年と同程度行うと回答したのは、回答者全体の33％だった。

いよいよ幕を開けた2001年のホリデーシーズンだが、現時点で言葉に表すとすれば、「どうなるか判らない」という以上に正確な表現は、おそらく見つからない。実際、Accenture は、実店舗を構える小売業者の方が相変わらず有利だと予測する一方で、Gartner (NYSE:IT) の調査サービス部門 GartnerG2 は、比較的安全なオンラインショッピングに、消費者の人気が集まることから、在来型店舗での売上は10％前後落ち込むとの予測を立てている。

GartnerG2 では、今年のホリデーシーズン中に、消費者がオンラインショッピングで消費する金額が、全世界合わせて250億ドルを超えるとみている。同予測は、昨年同時期に比べると、39％の伸びということになる。