Eコマースの取引手段は、まだまだパソコンが主流

インターネットの利用や Eコマースサービスでの購買に、パソコンを使う機会は次第に減り、モバイル機器やテレビを使ったプラットフォームに移行していくという調査結果は、今さら目新しいものではない。しかし金額面で比較すると、ごくわずかな割合を除いて、消費者向け Eコマースサービスでの購買行動に用いたプラットフォームが、今年もパソコン一色だったことを考えると、かねてから予測されている傾向が、果たしていつ頃現れるのかという予測は、なかなか興味深い。

GartnerG2 が行った調査によれば、米国内の B2C Eコマース取引高のうち、パソコン以外の機器を用いた取引高の割合は、2005年には10％程度になるという。同社は2001年の B2C Eコマース取引高のうち、パソコンを用いた取引高が99.8％に達するとみており、その点を考えると、金額ベースで10％というのは、相当大きな割合といえる。

GartnerG2 のシニアアナリスト、Michael Cruz 氏は「製品およびサービス販売の B2C Eコマース取引高 (米国内) は、2001年は618億ドルに達し、2005年には2277億ドルにまで成長するとみている。購買に用いるプラットフォーム別に取引高の予測値を挙げると、2001年はパソコンを使った取引高が617億ドルで、テレビを使った取引高は総額でわずか1億700万ドルとなっている。2005年にはパソコンを使っての取引高が2048億ドルで、モバイル機器を使う取引高は95億ドル、テレビを用いる取引高も134億ドルに達するとみている」と述べた。

GartnerG2 は、2005年までに全米消費者の42％が、複数のプラットフォームを常用するようになるとも予測している。また、パソコンの利用は依然として主流にとどまるとしながらも、双方向テレビやモバイル機器は、居場所に応じた買い物や、時間的に制約があるときとか、販売情報に呼応した買い物の際に、オンライン購入手段として、利用されると述べている。