Eコマースの取引手段は、まだまだパソコンが主流

この記事のURLhttp://japan.internet.com/ecnews/20011206/12.html

インターネットの利用や Eコマースサービスでの購買に、パソコンを使う機会は次第に減り、モバイル機器やテレビを使ったプラットフォームに移行していくという調査結果は、今さら目新しいものではない。しかし金額面で比較すると、ごくわずかな割合を除いて、消費者向け Eコマースサービスでの購買行動に用いたプラットフォームが、今年もパソコン一色だったことを考えると、かねてから予測されている傾向が、果たしていつ頃現れるのかという予測は、なかなか興味深い。

GartnerG2 が行った調査によれば、米国内の B2C Eコマース取引高のうち、パソコン以外の機器を用いた取引高の割合は、2005年には10％程度になるという。同社は2001年の B2C Eコマース取引高のうち、パソコンを用いた取引高が99.8％に達するとみており、その点を考えると、金額ベースで10％というのは、相当大きな割合といえる。

GartnerG2 のシニアアナリスト、Michael Cruz 氏は「製品およびサービス販売の B2C Eコマース取引高 (米国内) は、2001年は618億ドルに達し、2005年には2277億ドルにまで成長するとみている。購買に用いるプラットフォーム別に取引高の予測値を挙げると、2001年はパソコンを使った取引高が617億ドルで、テレビを使った取引高は総額でわずか1億700万ドルとなっている。2005年にはパソコンを使っての取引高が2048億ドルで、モバイル機器を使う取引高は95億ドル、テレビを用いる取引高も134億ドルに達するとみている」と述べた。

GartnerG2 は、2005年までに全米消費者の42％が、複数のプラットフォームを常用するようになるとも予測している。また、パソコンの利用は依然として主流にとどまるとしながらも、双方向テレビやモバイル機器は、居場所に応じた買い物や、時間的に制約があるときとか、販売情報に呼応した買い物の際に、オンライン購入手段として、利用されると述べている。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。