今年のホリデーシーズン商戦、Jupiter は楽観予測

今年のホリデーシーズンは、オンライン小売業者にとって良いシーズンとなりそうだ。Jupiter Research の調査で、消費者はここ数年と比べて、オンラインでの買い物も支出額も増やすという傾向が明らかになった。同社は今年のホリデーシーズンのオンライン小売売上を、新規オンライン購買層がけん引材料となり、前年比21％増の168億ドルに達すると予測している。同調査によると、シーズン中に購入を予定しているギフト商品の一部もしくは全てをオンラインで購入するとの回答は、インターネット利用者の40％近くに達し、1人当たりの支出予定平均金額は265ドルに上るという。

同社の小売り業アナリスト Patti Freeman Evans 氏は、インターネット利用経験と Eコマースの間には相関関係があり、長期にわたってネットを利用している人の間ではオンラインショッピングに対する信頼度が高くなると指摘している。また、ネット経験の浅いユーザーがオンラインショッピングに大挙することは、他の小売業を圧迫することにはないという。というのも、消費者は各種販売チャネルを併用することが判っているためだ。同氏は「消費者はカタログをめくって目星をつけた後に、インターネットにアクセスし、オンライン注文する」とし、マルチチャネル手法が買い物の合理化に役立つ手法の1つとなっているという。

オンライン購入の動機としては、利便性が中心になっている。「閉店後でもショッピングできる」との回答は69％に上った。そのほかには、「人ごみを避けたい」(68％)、「ラッピングを避けたい」(13％) との理由も挙がった。

オンライン小売業者を選ぶ際の要因としては、価格がなお支配的だが、その重要性は前年よりやや下がっている。低価格が、特定の販売業者で買い物をする動機付けになるとの回答は、昨年73％に上っていたが、今年は60％に減少した。また送料割引きサービスが販売業者の選定基準になるとの回答は、昨年の56％から48％に下がった。