詐欺に注意、安全なオンラインショッピングのための助言

この記事のURLhttp://japan.internet.com/ecnews/20041129/12.html

ホリデーシーズンにオンラインショッピングをする消費者を騙そうと、詐欺師たちが悪らつな計画を練って手ぐすねを引いているかもしれない。しかし、昔からの常識を守ることが有効なセキュリティ対策になりうる、と調査会社などはいう。

中小規模企業向け Web ホスティング大手 PowWeb の CEO (最高経営責任者) Andrew H. Te 氏は、まず最初に、うますぎる話はたぶん詐欺がらみだと注意を促している。

今年のホリデーシーズンにオンラインショッピング利用者が増えていることを踏まえ、Te 氏と PowWeb は、安全なナビゲーションの基本を思い出すよう警告する。

Eコマースサイトで買物をする場合、オンライン詐欺に遭わないためには、米連邦捜査局 (FBI) や米連邦取引委員会 (FTC) の助言を忘れないことだという。その助言とは、次のようなことだ。

1： ウイルス対策ソフトウェアを常に最新版に保つとともに、ファイヤーウォールを有効にしておく。

2： 社会保障番号や銀行口座番号あるいはパスワードなど、個人情報や機密情報を求める Eメールに注意する。直接返信か Web サイトへの入力かを問わず、慎重を期す。

3： 上記のような Eメールにあるリンクはクリックしない。

4： アカウント情報を更新する場合は、利用企業のアカウント管理ページにある既知の Web アドレスを使うなど、慣れたやり方を行なう。見慣れない Web アドレスは偽の可能性が高い。

5： 個人情報を送信する前に、サイトのセキュリティを確認する。それは、TrustE、BBBOnline、VeriSign などといったサードパーティ認証の有無でチェックできる。

6： クレジットカードの利用報告書と銀行の出入金明細をチェックし、覚えのない請求や引き落としがないか注意を払う。

7： 疑わしい Eメールや Web サイトがあったら、当該企業に直接電話するか、本物と分かっている Web サイトや Eメールアドレスを利用するかして、内容の信憑性を確かめる。

8： 詐欺的な Eメールや Web サイトで被害に遭った場合は、最寄りの警察に届け出るとともに、FBI と FTC に告訴する。

なお、詐欺的な Eメールや疑わしい Eメールを受け取ったら、利用している ISP にも報告せねばならない。結論から言えば、大切なことは、実在店舗の場合と同じように、怪しいと感じたら、すぐ店/サイトから出ることだ。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。