同サイトによれば、登録情報は Google の検索インデックスに組み込むほか、ショッピング検索の『Froogle』や地域情報検索『Google Local』といった、同社の各種サービスにも掲載するという。
告知情報掲載型サービス業界に詳しい調査会社 Classified Intelligence によると、Google は先ごろ、求人求職情報サービスを展開する CareerBuilder と接触し、告知情報の提供について交渉しているという。業界関係者は、Google Base とこの件を合わせて考えれば、告知情報掲載型サービスの業界地図を塗り替える状況になり得ると指摘した。
求人情報のメタ検索 (情報集約) サイトを運営する Simply Hired の CEO (最高経営責任者) Gautam Godhwani 氏は、データの提供元がさらに増えるとして Google Base の登場を歓迎している。「Google が新たな情報提供元となり、無料で受け付けた掲載情報をインデックス化する限り、当社は喜んで Google Base から情報を収集する」と、同氏は述べた。
また別の告知情報集約サイト Oodle の CEO (最高経営責任者) Craig Donato 氏も、Google Base の登場によりコンテンツが増えることから、自社にとって有益と語る。「われわれの仕事は、告知情報を集約し、複数の告知情報提供元の壁を越える一元的なアクセス手段を提供することにある。当社の立場からすれば、情報提供元が増えるのは喜ばしいことだ」
上記の2社は、自ら告知情報の掲載を直接受け付ける訳ではなく、他所の告知情報掲載サイトなどから情報を集め、集約して提供する業態だけに、Google Base を歓迎するのは当然といえる。しかし、情報掲載を有料で受け付けているサイトの場合、話は別だ。告知情報を直接受け付け掲載するという業態が競合する上、Google は無料でサービスを行なうためだ。もちろん Goole は、これら告知情報掲載分野で競合するサイトの情報を、インデックス化して検索データベースに登録しているが、Godhwani 氏はたとえ Google が今後とも競合相手を排除しないとしても、競合が発生することに変わりはないと指摘した。
有料の告知情報掲載と書くと解りにくいが、オンラインオークション大手の eBay もこの範疇に入る。また求人情報の掲載のみを有料化している『craigslist』も当てはまる。特に Google でかなり多くの連動広告を出している eBay にとって、Google Base の登場は痛手となる。