ビデオオンデマンド、課題も競争もいっぱい

数年前にビデオオンデマンド (VoD) サービスが始まって以来、ケーブルテレビ会社は同分野で勢力を拡大してきた。しかし、VoD の成功が今後も保証されているわけではない、とアナリストたちは警告している。とりわけ大きな理由は、Apple Computer が映像再生機能付きの『iPod』を発売するなど、さまざまなエンターテインメント ソースが増え、競争が激化していることだ。

VoD の弱点はまず第1に、デジタル放送ケーブルテレビでしか視聴できないことにある。アナログ放送ケーブルテレビや衛星放送テレビでは利用できない。調査会社 JupiterResearch のレポートによると、米国内ではテレビを持つ1億1500万世帯のうち、VoD 対応テレビを持つのは3000万世帯に過ぎないという。

そして、これら3000万世帯のうち、「最近1年間に1回以上 VoD を実際に利用した加入者は31％にとどまる」と、JupiterResearch のアナリスト Todd Chanko 氏は述べた。さらに、デジタル放送ケーブルテレビを持つ世帯の18％は、まだ VoD サービス提供地域に入っていないとも説明している。

VoD の伸びを鈍らせているもう1つの原因は、残りの82％の世帯による VoD サービス利用率の低さだ。JupiterResearch の推定では、VoD 対応ケーブルテレビを持つ世帯のうち VoD を利用した経験があるのは27％に過ぎないという。

「これは小さな数字ではない。しかし、家庭用ビデオレンタルや劇場映画、昔ながらのテレビ放送など、従来からある動画サービスを駆逐するほど大きくもない。VoD 対応ケーブルテレビを持つ米国家庭のうち25％ほどしか VoD サービスを利用していないからだ」と、Chanko 氏は語った。

ただ、利用度が低いことは必ずしも製品や商品の悪さを意味するわけでない、それどころか VoD には未開拓の大きな可能性がある、と Chanko 氏は言い、次のように指摘した。

「デジタル放送ケーブルテレビ加入者のうち、VoD を実際に利用したことのある人たちは、それをデジタルケーブルサービスの中で最も価値ある機能だと高く評価している」

VoD の明るい面に目を向けてみると、2006年の売上が5億ドルを超える見込みだ。そして、ケーブルテレビ統括事業者 (MSO) が、衛星放送テレビ会社による切り崩しに打ち勝つために、VoD に頼り続けている。

VoD プラットフォームは、現在のところ比較的小さくかつ利用度も低いけれども、映画会社と大手テレビ局が一様に、作品や番組の補完的配信プラットフォームとして VoD を重要視する姿勢を強めていることも心強い。