Websense、Web 上の脅威の分析・警告を行う施設を設立

従業員インターネット管理（EIM）ソリューション企業である米 Websense 社は米国時間2004年8月23日、悪質な Web ベース攻撃の分析と警告を行う研究施設「Websense Security Labs」を設立したと発表した。

同研究施設は、高度に進化したインターネットの脅威の検出・検証とその結果を公表し、複雑で危険になりつつある脅威から従業員のコンピューティング環境の保護を実現する目的で設立された。

研究対象は、悪質な Web サイト、フィッシング ベースの攻撃、キーストロークの記録、スパイウェア、インスタント メッセージ（IM）の添付ファイル、ピアツーピア（P2P）アプリケーションの使用に関連した脅威など。

毎日2,400万件以上のサイトを対象に、悪質なモバイルコード（MMC）やハッキングの検出と分析を行う。スタッフは、保護されていないコンピュータで構築されたおとりシステムを運営し、MMC や新たなトロイの木馬、キーロガー、複合的な脅威などを検出、同社の顧客に応急処置を提供する。

また、Web サイトの更新と警告を通じて最新の脅威を警告していく。サイト上には、コミュニケーションフォーラムを開設し、参加者が現在遭遇している悪質なイベントを報告したり、最近の攻撃に関する情報を送信したりすることもできる。