2009年のIT 支出予測、さらに下方修正

2009年には IT 支出の伸び率が1桁台前半まで落ち込むだろうと予測する調査結果が増えている。他の分野より大きく支出が削減される分野もあるというが、今のところ徹底した支出削減策は取られていないようだ。

とはいえ、こういった予測は株式市場と同じようなスピードで、毎日のように下方修正されている。調査会社 IDC は金融危機以前、2009年には IT 支出が5.9％増加すると予測していた。その後、同社は8月にこれを伸び率4.9％に下方修正した。そして、12日に発表された同社の最新予測によれば、2009年における IT 支出の伸びは世界全体で2.6％、米国ではわずか0.9％となる見通しだという。

これより低い予測は？　横ばいと予測している調査結果はあるのだろうか？　IT 分野の調査とコンサルティングを手がける Computer Economics の予測は、まさにこれにあたる。同社は10月に北米の IT 企業159社を対象とした調査を行なったが、支出の減少を予想する企業もあれば、増加すると回答した企業もあった。このため、全体の中央値をとると、2009年の IT 支出は2008年と比べて横ばいとなるという結果だった。

IDC の 主席調査員 John Gantz 氏によれば、2009年の IT 支出削減は、2001年9月11日の同時多発テロとドットコムバブル崩壊の余波を受けた2002年の大幅な落ち込みに比べれば、それほど悪いとは思えないという。同氏は取材に対して、「IT 市場は別世界にある。2000年問題やドットコムバブルによる影響もない。企業の経営は極めて無駄のない健全な状態だ」と述べている。

Computer Economics の調査ディレクタ John Longwell 氏も、Gantz 氏と同様の見方を示し、次のように語った。「企業は人件費や IT 予算の増加に関して、その上昇傾向にはかなり慎重な態度を取っている。各企業は経営の無駄を省き、効率性を高める方策を求めてきたため、今回は、かなり高い効率性を既に達成していると言ってもよい状況にあると見られる」

Computer Economics とおおむね一致する見解を示したのは、調査会社 Gartner の調査報告で、両社の報告とも同様の結論を導き出している。すなわち、研修費や交通費のような融通の効く経費と並んで、新規ハードウェアの配備や新規ソフトウェア プロジェクトにかかるコストが抑制された一方で、不可欠と思われるセキュリティ費用、保守費用、人件費は、横ばいで推移しているという。

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