成長が続く太陽エネルギー産業にかげり、再編・統合によって長期的成長か

BusinessWeek の報道によると、近年非常に盛んな成長を遂げた太陽エネルギー産業が、原油価格の下落によって、そのコスト優位性が急速に弱まり始めているという。また、各企業の太陽エネルギー開発計画に対する融資環境も、世界的な信用収縮によって非常に厳しくなってきている。

2009年の太陽電池（PV＝Photovoltaic）価格は30％下落すると見られ、世界最大市場であるスペイン、ドイツでも政府による関連の補助政策を削減し始めている。European Photovoltaic Industry Association によれば、産業は売り手市場から買い手市場に変わり始めているという。

最近の太陽エネルギー関連株価もこうした傾向を反映し始めている。今年4月中旬に指標として登場した「The Claymore/MAC Global Solar Energy Index」の株価指数はすでに71％下落し、メーカーによってはこれを大きく下回る企業も多くなっている。

例を挙げると、中国の SunTech 社（2001年設立、売上高ベースで世界最大の PV セルメーカー）の株価は90％近く下落している。また、ドイツの Q-Cells 社は出荷量ベースで世界最大の PV セルメーカーだが、同社の株価も80％下落した。

こうした状況にも関わらず関連業者は依然として太陽エネルギー産業の将来について楽観的な意見が殆どだ。今後、PV セルの価格下落に伴って太陽エネルギー発電はその他化石エネルギーと比較して大きな吸引力を持つようになるだろう。また、乱立しているメーカー間の再編、統合はコストダウンと利益獲得にもプラスに働くと見られている。

コンサルティング会社 Navigants は、全世界の太陽エネルギーによる発電量は2008年の 3GW から、2012年には 15GW に成長すると予想している。

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