世界の 3D シネマは、2018年に1万6,700スクリーン、全スクリーンの22％に―シード・プランニングが市場予測

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニングは、デジタルシネマと 3D シネマについて調査を行い、2009年7月17日、その結果を報告した。

この調査では、デジタルシネマと 3D シネマに取り組むシネマコンプレックス事業者、デジタルプロジェクターなどの 3D システムメーカー、スタジオ、ポストプロダクション、通信事業者を中心に合計17社に対して調査を行い、デジタルシネマと 3D シネマビジネスの動向把握と、2018年までの市場規模予測を行っている。

調査方法は直接訪問取材および電話取材、オープンデータ調査、調査期間は2009年3月〜6月。

報告では、国内のデジタルシネマ数は2010年にスクリーンの10％を超え、2012年には20％、2014年には40％弱、2018年は80％を超えると予測。

2008年に入り、ハリウッド映画で 3D 対応の作品数が多く制作され、これが国内の劇場でデジタル化が促進される背景になった。3D シネマがデジタルスクリーン導入の牽引役となっていると見られる。

2008年から2010年まで 3D デジタルシステムの割合が急増するが、その後はデジタルシネマ全体が順調に増加し、3D デジタルシステムの割合が減少、2018年にはデジタルスクリーン全体に占める 3D デジタルシステムの割合は24％（全スクリーンに占める 3D シネマ比率は20％）になるとの予測だ。

普及予測は、2009年末公開の 3D 映画「Avatar（アバター）」（ジェームズ・キャメロン監督）がヒットし、映画館に 3D シネマのビジネスメリットが認識されることを前提に行われている。

世界市場では、2008〜2010年は、3D シネマが牽引する第一次デジタルシネマ普及期となり、2010年にはデジタルシネマの約半数に 3D シネマが導入、2014〜2016年は、デジタルシネマスクリーンが増えたことによるコスト削減が現実になり、第二次デジタルシネマ普及期となるというのが、報告が予測する流れだ。

2018年には全スクリーンの約8割がデジタルスクリーンになり、デジタルシネマの28％（全スクリーンに対しては22％）が 3D シネマになる、とのことだ。

なお、調査結果の詳細は、調査研究レポート「2009年版 デジタルシネマと 3D シネマビジネスの最新動向と将来展望」（2009年7月7日発刊、価格19万9,500円）として販売されている。