【中国】OLED 産業の現状分析

各種ディスプレイ製品における OLED（有機 EL ディスプレイ）の優位性が消費者に認知されはじめ、世界各国のメーカーが同産業への参入を開始している。こうした流れは中国も同様で、Visionox（維信諾）、Truly（信利）、IRICO（彩虹）、CHANGHONG（長虹）、Anwell（東莞宏威）など各社が OLED 産業への布陣固めを行っており、これまでの投資額は30億元を上回る規模に達していると見られている。このうち、IRICO の2.5世代 AMOLED ライン（広東省佛山市順徳区）は2010年度第4四半期の量産を目指している。

中国 OLED 産業界の問題は、日本などの最先端技術を持つ国と比較してコア特許を持たず、技術的に乏しい点だ。こうした状況は政府もよく理解しており、同産業の発展に向けた各種政策の推進など様々な手をさしのべている。

ただし、中長期的な発展を目指すに当たっては長いスパンで産業育成を進める必要があるだろう。こうした観点は多くの中国企業に欠けている点で、液晶技術で豊富な経験を持つ外資企業との戦略提携を進めるべきである。現在、液晶パネル生産ではシャープ、LG ディスプレイ、Samsung、AUO、CMO などのトップ企業各社がいずれも中国進出へ向けてしのぎを削っている。OLED 市場も早晩同様な動きを見せることは確実であり、将来を見据えた提携関係を構築することが中国市場での成功への鍵となる。これは中国企業に限らず、外資企業に対してもいえることだろう。

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