2002年は消費者誘導の年

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メディア部門は、5年にわたり広告支出の強い成長を謳歌した後、急に動きを止めたかのようだ。消費者は、企業と違って、とりわけ低迷期には、GDP 成長よりメディアにお金を使う傾向がある。　　

ABN Amro のメディア専門家の調査によると、2001年は、広告収入が年比較で推定5.7%落ち込むなど、世界のメディア部門にとって、この50年間で最悪の年であった。今年は改善が期待されるものの、成長は見込めない。現時点での2003年の市場予測はあまりにも楽観的過ぎるため、以前のような広告にとっての良い環境の再来は、2004年までおあずけとなるだろう。

というのも、昨年の広告収入の減少の理由は、世界不況だけではないからだ。ハイテク・メディア・通信（TMT）企業全体の低迷や、金融商品の広告の減少も既に背景にあり、それは今後も長引いて回復を妨げることが予想される。さらに、モバイル通信が成熟しつつあることから、小規模のコミュニケーション サービス プロバイダーが苦境に陥り、この分野の広告支出は、当面の間減少傾向を辿ることが考えられるのだ。

そうなると、ここで消費者に焦点が向けられることになる。消費者支出の成長は、この5年間で広告産業のそれを凌いでいる。総売上高では約半分ではあるものの、実際の現金支出においては、広告産業や企業を遥かに超えているのだ。

だが、それよりも重要なことは、消費者は、とりわけ不況時に、GDP 成長よりメディア製品やアプリケーションに、より資金を費やす傾向にあることだ。2002年、消費者は、有料テレビや家庭用ビデオ、インターネットに費やす金額が8%増えると、ABN Amro は予想する。

これがある程度正しいとすると、産業内で変化が起こることを示唆している。メディア企業は再び消費者に照準を合わせ、また、新製品を導入して消費者の注意を引く力のある企業は、競合他社より有利な立場に立つことになろう。既存製品に関しては、映画販売、ISP、有料テレビ産業の兆しは良いが、放送や新聞のパブリッシングは難しそうだ。

魅力のあるメディア投資を求める投資家は、放送や印刷のパブリッシングに力を注ぐオーストラリアのメディア部門等、地域範囲を広げると良い。その他については、経費削減や行動を起こす企業を探すと良いだろう。