Linux POS 端末、小売店で空前のブーム

「今年は、POS（point-of-sale：販売情報管理システム）市場で空前の Linux ブームが起こる」と IHL Consulting Group は予想している。

昨年の Linux POS 端末の出荷台数は全体の2％にとどまったが、今年は Home Depot (NYSE:HD) や Musicland (NYSE:BBY) といった大手企業が約2.5万個の POS 端末の設置を計画していることから、今年の出荷台数は 昨年の300〜400％増になると見込まれている。

現在、大手デパートや大手日曜大工用品店などが積極的に Linux POS システムを活用しているが、こうしたリテール 企業は多数の POS 端末を持ち、IT 技術者が独自の POS システムを開発している。

大手デパートの悩みは深刻だ。デパートは複数の流通チャネルでセールスを行うため、既存のハードウェアを入れ替え ずに POS システムを頻繁にアップデートしなければならない。Linux は、端末がシンクライアントとして再利用でき ることから、こういった業界の重要な選択肢の一つとなっている。その他のセグメントでは、独自に POS を開発するよ りソフトウェア利用ライセンス料の方が安いという理由で、DOS、Windows 95/98/ME/CE、Windows NT/2000、IBM 4690 OS などが使われている。

IHL は「2001 North American Retail POS Market Study」という最新の研究の中で、北米 POS 市場に影響を与え る10セグメントの POS 端末出荷台数調査と2005年までの出荷台数予想を行った。同調査は The Association of Retail Technology Standards (ARTS) と共同で行 われた。

ARTS

1993年に設立。リテールを中心とした会員制機関で、リテール店舗のソリューション開発とシステム構築を行う。

IHL CONSULTING GROUP

フロリダ州 Boynton Beach に拠点を置く独立系コンサルティ ング企業。市場調査や IT 関連技術に関するサービスを行う。

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