米 IBM、4,000億ドル相当のソフトウェア開発ツールを寄付
米 IBM は11月5日(米国時間)、Java ベースのオープンソース ソフトウェア「Eclipse(開発コード名)」を、新しく創設されたオープンソース開発支援団体 Eclipse.org に寄付することを発表した。 Eclipse ソフトウェアは、複数サプライヤーからのソフトウェア開発ツールを統合して、全ての開発プロセス、テスティング、パフォーマンス調整、デバッギングなどの開発タスクを一貫して行う。IBM によれば、Eclipse の開発には4,000億ドルがかけられたが、Eclipse は開発者に無償で配布されるという。 現在、開発者たちは、ソフトウェアの開発に複数ベンダーの開発ツールを利用しているため、開発にかなりの時間をかけている。しかし、Eclipse を利用すれば、こうした作業時間がかなり短縮されることが考えられる。 また、オープンソース技術を利用することで、開発者が最新の Web 技術を取り入れることができるるほか、インターネット、イントラ、CRM、モバイル、ビジネスプロセス管理など幅広い部門に携わる開発者をサポートしたり、共同開発を促進させることにもなりそうだ。 今回の発表は、IBM が同社の Linux 戦略を一歩前進させたこと示すものでもある。Eclipse ベースのソフトウェアは、Linux でも Windows でも稼動するため、開発者は Windows で開発したソフトを Linux に移植する必要がなくなる。また、Eclipse はオープンソースであるため、Linux 開発者がソフトウェア開発のために Eclipse.org に参加することもできるようになる。 Eclipse.org には、すでに、150以上のソフトウェア開発会社が参加しており、63カ国から1,200人の個人開発者も参加している。しかし、組織はいまだ発展段階にあり、IBM、Merant、QSSL、Rational、Red Hat、TogetherSoft が参加を表明しているほか、理事会などの組織図の詳細も、今月下旬に発表される予定だ。
関連記事 最新トップニュース
|
|