CGL:採用と導入――4CGL 3.1の次
3.1 以降に関する CGL 作業グループの優先事項としては、 CGL 構想参加企業から得た市場の意見やフィードバックに基づき、 セキュリティと管理性のさらなる強化に加え、 リアルタイム機能、CGL 作業負荷のテスト、 デバイスドライバの確定と投入、 Linux のパフォーマンスおよびスケーラビリティの問題があげられている(図9参照)。 CGL の登録プロセス 登録開示は自己申告プロセスとなっている。 Carrier Grade Linux Registration は、 Carrier Grade Linux Requirements Definition の優先事項1の要件すべてを完全開示する。 優先事項1の各要件の開示により、 その要件が実装されているかどうかが分かる。 各要件が満たされたら、 書類を作成し、登録開示に必要なデータを定義する。 Linux ディストリビューションベンダー各社が、 自社の Web サイトと OSDL サイトで開示情報を発信する。 この一般開示情報は各 Linux ディストリビューションベンダーが所有し、 保守も行う。 優先事項1の特定の要件を Linux ディストリビュータベンダーが実装していない場合は、ベンダーがその理由を公表しなくてはならない。 優先事項1の全要件の完全一般開示を約束して登録された Linux ディストリビューションベンダー各社は、自社製品で「OSDL CGL Registered」を謳える。 CGL ディストリビューション 現在、5社の Linux ディストリビューターが CGL 2.0登録ディストリビューションを提供している(図10参照)。 OSDL では、 CGL 登録ディストリビューションと各社の開示書類へのリンクの一覧のある Web サイトを開設している。
プラットフォームプロバイダも、 自社プラットフォームに CGL 登録ディストリビューションを使っている。 これらのプラットフォームは、 最終的に NEP や通信事業者に販売され、 通信事業者のネットワークに導入される。 図11は、自社製品に CGL ベースのプラットフォーム、 あるいは CGL ベースの独自 Linux ディストリビューションを採用していることを発表している企業。 CGL ベースの製品やプラットフォームが北米、 欧州、そしてアジアから出ており、 地理的観点から見るとこのリストはかなり興味深いものとなっている。 次へ CGL を採用した導入 »
![]() 図9: 3.1以降の CGL 要件定義書の方向性 図10: CGL 2.0 Requirement Document 登録の CGL ディストリビューション ![]() 図11: CGL ベースソリューションのプロバイダ一覧 最新トップニュース
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