｢百度（Baidu）｣の CtoC ﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑ完成のﾆｭｰｽや｢阿里巴巴（Alibaba）｣の EC 世界戦略始動など､中国ﾈｯﾄ業界がまた一段と騒がしくなってきた｡
前回も触れた通り､中国は今年6月にｲﾝﾀｰﾈｯﾄ人口が2億5,300万人を突破し世界最多となり､検索ｴﾝｼﾞﾝ利用者数も1.75億人､利用率69.2％と高いことから､世界最大の SEM 市場として､ぜひともおさえておきたいﾏｰｹｯﾄの1つ｡そこで､今回は､中国大陸の検索業界を把握するために､ぜひとも知っておきたい検索ｴﾝｼﾞﾝと主要ｻｲﾄの相関関係を図とともにご紹介したい｡
■検索ｴﾝｼﾞﾝは｢百度｣対｢谷歌｣の構図
まず注目すべきは約70％という圧倒的なｼｪｱを持つ｢百度（Baidu）｣と､ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄや主要ｻｲﾄの囲い込みで2割強からｼｪｱ拡大を進める｢谷歌（Google）｣の2社｡MP3 検索や動画検索など国内ﾆｰｽﾞに合わせたｻｰﾋﾞｽをいち早く自社で確立してきた｢百度（Baidu）｣は､その反面､他の大手ｻｲﾄへのｴﾝｼﾞﾝ提供やｺﾝﾃﾝﾂ提携はあまり表立ってはいない｡
おさえておきたいのは､多くのﾈｯﾄﾕｰｻﾞｰから支持を受けているｶﾃｺﾞﾘｰ検索の老舗｢網址之家（hao123）｣や､ｵﾝﾗｲﾝ試験情報ｻｲﾄ｢無憂考網（51TEST）｣､ﾌｧｲﾅﾝｽｻｲﾄ大手の｢東方財富網（eastmoney）｣など｡筆者もよく利用するｻｰﾁ系情報ｻｲﾄ｢中文搜索引擎指南網｣と､その BBS も業界的には要ﾁｪｯｸ｡
一方､｢谷歌（Google）｣は､ｲﾝｽﾀﾝﾄﾒｯｾﾝｼﾞｬｰ（IM）｢QQ｣で有名な4大ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄの1つ｢騰訊（Tencent）｣と､傘下の検索ｴﾝｼﾞﾝ｢捜捜（SoSo）｣､および同じく4大ﾎﾟｰﾀﾙの｢新浪網（sina）｣への技術提供をはじめとして､多くのｻｲﾄに自社ｴﾝｼﾞﾝを提供｡最近では､動画ｻｲﾄ大手の｢土豆網（Tudou）｣､今年8月に提携を発表した音楽ｻｲﾄ｢巨鯨音楽網（TOP100）｣なども注目されている｡
■差別化戦略で抗戦する他の検索ｴﾝｼﾞﾝ
2強と比較すると検索ｼｪｱこそ少ないものの､他の差別化戦略も見逃せない｡特に中国では､ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄが検索ｴﾝｼﾞﾝを取り囲んで組織化するｹｰｽが目立っており､｢雅虎（Yahoo!）｣を傘下におさめる｢阿里巴巴（Alibaba）｣ｸﾞﾙｰﾌﾟは､傘下のｱｼﾞｱ No.1の EC ｻｲﾄ｢淘宝網（Taobao）｣を主軸に､決済､ｴｽｸﾛｰｻｰﾋﾞｽの｢支付宝（Alipay）､広告ﾏｯﾁﾝｸﾞの｢阿里媽媽（Alimama）などを連携させた､世界規模の EC ﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙ｢大淘宝戦略｣を始動｡
また｢捜狗（Sogou）｣は北京ｵﾘﾝﾋﾟｯｸｽﾎﾟﾝｻｰとして大成功した4大ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄの1つ｢捜狐（Sohu）｣のｸﾞﾙｰﾌﾟとして､五輪期間中のﾕｰｻﾞｰ拡大と､ﾌﾞﾗﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ戦略を実施｡同じく4大ﾎﾟｰﾀﾙ｢網易（NETEASE）｣傘下の検索ｴﾝｼﾞﾝ｢有道（Youdao）｣は､2億人超の登録ﾕｰｻﾞｰを抱えるｵﾝﾗｲﾝｹﾞｰﾑ｢夢幻西遊｣をｸﾞﾙｰﾌﾟに持ち､若年ﾕｰｻﾞｰを中心としたｼﾅｼﾞｰが期待されるなど､それぞれが､特徴を生かしたﾕｰｻﾞｰの確保を行っているといった状況となっている｡
■相関図を SEM 戦略の指針に 相関図は､あくまでも中国の主要検索ｴﾝｼﾞﾝと､それを利用する主要 Web ｻｲﾄの関係を簡素化し可視化したもので､16万ｻｲﾄといわれる｢百度（Baidu）｣のﾕﾆｵﾝ体制や､｢Google｣のｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾈｯﾄﾜｰｸなどの状況をすべて網羅しているわけではない｡ただ前述の通り､中国は主要ﾎﾟｰﾀﾙやﾛｰｶﾙｻｲﾄのﾕｰｻﾞｰも非常に多いため､検索ｴﾝｼﾞﾝの提供により訴求範囲や対象が大きく影響されてくるのも事実｡
分かりやすく言うと､ﾎﾟｰﾀﾙｻｲﾄ｢新浪網（Sina）｣で Web 検索したﾕｰｻﾞｰは､｢谷歌（Google）｣を利用したこととなり､ﾌｧｲﾅﾝｽｻｲﾄ｢東方財富網（eastmoney）｣で企業検索したﾈｯﾄﾄﾚｰﾀﾞｰも｢百度（Baidu）｣の検索結果を得るﾕｰｻﾞｰとなりうるため､検索ｴﾝｼﾞﾝ相関図を把握し､関連ｻｲﾄの内容やﾕｰｻﾞｰ層をﾁｪｯｸすることが､中国 SEM 戦略の1つの指針となるのだ｡
激動の中国検索ｴﾝｼﾞﾝ市場では､容易に未来を占うことは出来ないが､急拡大するﾏｰｹｯﾄに便乗する千載一遇のﾁｬﾝｽと捉えることも出来る｡今後も定期的に相関図をｱｯﾌﾟﾃﾞｰﾄするなど最新動向を発信し､変化に対応できる中国 SEM 戦略をｻﾎﾟｰﾄしていきたい｡
出典：中国ｲﾝﾀｰﾈｯﾄ協会運営｢中国網站排名｣
：CNNIC（中国ﾈｯﾄﾜｰｸｲﾝﾌｫﾒｰｼｮﾝｾﾝﾀｰ）｢中国互聯網絡発展状況統計報告｣2008
（執筆：株式会社ｱｲﾚｯﾌﾟ SEM 総合研究所 熊倉淳）
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株式会社ｱｲﾚｯﾌﾟ 
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