楽天の社内公用語が7月から英語になった｡
楽天の英語公用語化で賛否両論噴出したが､どちらかというと否定論のほうが多い｡日本企業なのに､なぜ公用語を英語にするか､日本人社員同士でどうして英語を使う必然性があるのか､かえって効率が悪い､英語が堪能だというだけで評価するのはおろかしい､などなど｡
本書は､否定論に対する楽天代表取締役の三木谷氏の回答と言ってもいい｡
楽天はｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ企業を目指している｡ﾋﾞｼﾞﾈｽﾂｰﾙとしての PC やｲﾝﾀｰﾈｯﾄの普及で､ｴﾝｼﾞﾆｱのみならず､ﾋﾞｼﾞﾈｽﾏﾝにとっても､英語はいわば全世界の公用語の地位を獲得している｡国籍の違う社員や顧客とのｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝﾂｰﾙとして､英語は必須なのである｡
いい､悪いの問題ではなく､ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ経済で日本企業が生き残るには､このｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝﾂｰﾙを習得しなければならない｡習得するのは｢ﾈｲﾃｨﾌﾞｲﾝｸﾞﾘｯｼｭ｣（Native English）ではない｡
ｸﾞﾛｰﾋﾞｯｼｭ（Globish）だ｡
｢たかが英語ではないか｣
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