2005年はこうなる！？ 未来型 IT 都市を体験

この記事のURLhttp://japan.internet.com/public/news/20030307/10.html

ヴァーチャルコンシェルジェサービス 設置された表示モニタ上の”コンシェルジェ”がユーザーの属性にあったサービスを紹介する。

PDP クリッピングサービス モニタに表示された情報が気に入ったら RFID タグをクリック。詳細情報が携帯電話に送られてくる。

　

森ビル株式会社は、2003年4月25日にオープンする六本木ヒルズで実際に行われるサービスが事前に体験できるイベントを、2003年3月12日より開催する。将来の IT 都市の姿とはどんなものか、ここでは一般公開に先駆けてイベント概要を紹介する。

政府は e-Japan 戦略において、2005年までに実現されるであろう最先端 IT 都市のイメージを、国内外へと発信することを目的とした e！プロジェクトを実施している。六本木ヒルズでは、このプロジェクトの一環として開発された技術がふんだんに取り込まれている。

六本木ヒルズのエリア内では、居住地には 100Mbps のインフラが導入され、ショッピングエリアや歩道でもすべての場所で無線 LAN が利用できるようになっている。また、経済産業省の公募により NTT ドコモと森ビルが応募した、「マルチデバイスプラットフォーム」や、総務省の管轄において開発された「＠オフィス」を活用した街づくりが行われている。なお、これら2つが e！プロジェクトの一環として開発されたもの。

「マルチデバイスプラットフォーム」は、微小な無線チップを埋め込み、電磁波で交信を行う RFID タグや IC カードなど複数の認証用デバイスと、携帯電話、PDA、エリア内に設置された表示モニタなどの表示デバイスを連携させた情報提供サービスを実現する。RFID には持ち主の ID や職業、趣向などのデータを登録されており、その場所、時間、個人にマッチしたサービスを受けることができる。

例えば、六本木ヒルズに設置される予定の表示モニタに近づき、流れている広告に向かって RFID をクリックすると、携帯電話におすすめのサービス情報がメールで届く。ここで届く情報は、登録した個人情報にそって選択された、ひとりひとり固有のものである。

また、このテレビ電話の近くに設置された認証デバイスに RFID をクリックすると、画面上の「ヴァーチャルコンシェルジェ」が会話をしながら六本木ヒルズ内のおすすめサービスを紹介してくれる。

さらに、スクールの開催などを行う「六本木アカデミーヒルズ」内に設置される予定の「未来型ライブラリ」においては、IC カードを用いて書籍の検索や貸し出しを行うことができる。おもしろいのは、ここにある書籍にはすべて RFID タグが貼られており、実際にどの棚にあるのかが端末ですぐにわかる点だ。当日に返却されてきた書籍が棚に戻ったとたん画面上の表示も変更され、確実に探している書籍の在庫を確かめることができる。

ほかにも、自宅からホームページ上にアップロードしていたデータを編集・プリントアウトできる公衆パソコンが各地に設置され、利用者は IC カードによりこれを自由に使うことができる。ライブラリ、公衆パソコンどちらも IC カードを抜けば個人情報は端末から削除するなど、セキュリティ面も配慮されている。

「＠オフィス」では、モバイル IPv6 の基盤を開発した。これにより、PC、PDA などの情報端末から、どこでも IPv6のネットワークに接続することができる。また、IP 電話も携帯電話と同じように持ち歩きができるようにする。IT ショーケースで用意された端末では、IPv6 のネットワークを通して、離れた場所に設置されたカメラの画像を閲覧できるようになっていた。端末からネットワークにアクセスしている人の情報を一覧で見ることもでき、アクセス中の人物が六本木ヒルズ内のどこにいるのか地図で示してくれる。

そのほか、IC カードは買い物のポイントを貯めたりと、多様な用途に利用できる。まずは IC カードを六本木アカデミーヒルズや美術管の会員カードとして利用していくとのこと。

「＠オフィス」 画面左上に遠隔地のオフィスの様子が映し出される。左下はアクセスしているユーザーの一覧。クリックすると右下の地図で居場所がハイライトされる。いずれも IPv6 ネットワークを通してデータのやりとりが行われている。

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。