「アプリケーションソフトにもセキュリティ対策が必要」――IPA が注意喚起

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独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は4日、5月のコンピュータウイルスと不正アクセスの届出状況を発表した。

ウイルスの検出数は約77万個と前月から24.3％増加した。最も検出されたのは「W32/Netsky」で約51万個 、次いで「W32/Sober」約15万個、「W32/Stration」約4万個と続いた。5月のウイルスの届出件数は3,383件と前月から5.8％増加している。

不正アクセスの届出件数は19件で、そのうち被害にあっていたのは13件。被害届出の内訳は、「侵入」5件、「メール不正中継」2件、「アドレス詐称」1件、「その他（被害あり）」5件。

IPA では「コンピュータを管理するアプリケーションソフトで発見されたセキュリティホールから侵入されて被害を受けたとの届出が目立った」とコメントしている。OS だけではなく、オフィスソフト、メールソフトなどのアプリケーションソフトにもセキュリティ対策が必要であることを認識し、セキュリティホールの情報収集やパッチの適用などを実行するよう呼びかけている。