カメラ付携帯電話ユーザー、カメラ機能「利用している」は65％

この記事のURLhttp://japan.internet.com/research/20030602/1.html

　 (株)ＵＦＪ総合研究所、インターネットコム（株）、（株）インフォプラントのカメラ付携帯電話を所有するインターネット・ユーザー300人（10代、20代、30代、 40代、50代以上×男女　各30サンプル）に対する調査によると、携帯電話に付属して いるカメラを「利用している」ユーザーは65％。

　まず、カメラ付携帯電話を購入した際の意識として、「絶対に（カメラ機能が）欲 しかった」というユーザーが40％、「できればついていて欲しかった」が35％となっ ている。購入後、「（カメラ機能を）実際に利用しているか」という問いに対して は、「よく利用している」19％、「たまに利用している」46％、「（ほとんど、又は 全く）利用していない」という回答結果となっている。

　次に、「カメラ機能を実際にどのような場面・用途で使っているか」という問いに 対しては、「家族・友人・知人といる際の記録・記念」が75％と最も多く、次いで 「日常生活で見つけた面白いもの・変わったものを撮影・記録」69％、「旅行先での 風景等を撮影」39％、といった項目が多くなっている。また、「撮影した画像をその 後どのように利用するか」という問いに対しては、「携帯電話内に保存」83％、「家 族・友人・知人に送信・転送」が63％、「携帯電話の待受画面として利用」40％、 「（送信・転送はせずに）家族・友人・知人に見せる」36％といった結果となってい る。

　さらに、「カメラ機能を拡充する機能・サービスについて、欲しい・利用してみた い（または現状利用していて便利だと思われる）機能は何か」という問いに対して は、「画素数の向上」（70％）、「画像の保存容量・枚数の向上」（46％）といった 項目が多く挙げられており、新しい機能を付与するというよりも、現状の基本的な機 能を拡充して欲しいというニーズが強いようである。なお、「現状もカメラ機能を利 用していないし、今後も利用したいと思わない」というユーザーは4％程度となって おり、現在の非利用者層でも「今後何らかの形で使ってみたい」というユーザーが大 半を占めているようである。

　また、「撮影した画像の転送・移行方法として最も便利かつ利用頻度が高いと思わ れるものはどれか」という問いに対しては、やはり「メールによる転送」が61％と最 も多く、次いで「メモリースティック・SD 等による移行」が24％となっている。ち なみに、「IrDA（赤外線）、Bluetoothによる転送」は利用イメージがあまり浸透し ていないせいか、4％程度と低い数値にとどまった。

　上記のように、カメラ付携帯電話におけるカメラの利用は様々な用途でなされてい るようであることがみてとれるが、特に、メールでの転送や友人・知人に直接見せ る、といったコミュニケーション・ツールとしての役割が大きいようである。実際 に、撮影した後の利用方法についても、8割弱のユーザーがメールや直接見せる、と いった形で、コミュニケーションの「ネタ」の一つとして利用しており、カメラ付携 帯電話のカメラを利用しているユーザーの半数以上が「メールなどをやり取りする頻 度が多くなった」と回答している。このように、携帯電話に付与される機能の定着・ 浸透要因として、「手軽に、気がねなく、コミュニケーションの幅を広げられる」と いうことが挙げられるのではないだろうか。これはメール機能に関しても同様のこと が言える。

　「利便性の向上」ももちろん重要だが、こういった視点での機能・サービスの拡充 も必要かもしれない。（調査協力：株式会社インフォプラント）

◆参考記事：	携帯電話端末、2003年度はカメラの高画素化と海外展開――エムレ ポート調査
	コナミと NEC、携帯の赤外線通信で超小型ハイテク玩具を操作
	2002年度の携帯電話出荷数は、カメラ付き携帯がけん引

Q:あなたは、携帯電話のカメラ機能を利用していますか？



Q:カメラ機能をどのような場面で使っていますか？



Q:撮影した画像はどのように利用していますか？



Q:カメラ機能を拡充する機能・サービスについて、「欲しい・利用してみたい （または現状利用していて便利だと思われる機能）」と思うものはどれですか？



Q:撮影した画像の転送・移行方法について、最も便利かつ利用頻度が高いと思うものはどれですか？

japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。
ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。