![]() ![]() ![]() ![]() Windows ユーザー、「Windows Update」機能の認知度は79%この記事のURLhttp://japan.internet.com/research/20030815/1.html
著者:japan.internet.com 編集部
国内internet.com発の記事
インターネットコム株式会社と株式会社インフォプラントが行った Windows OS 利用者への調査によると、OSのアップデートがウィルスへの対策に重要だと認識し、「こまめに実施している」というユーザーは56%。また、OSに関するセキュリティ問題の修正プログラム適用を支援する「Windows Update」機能の認知度は79%だった。
この調査は20代〜60代以上の Windows XP ユーザー300人(男女半数ずつ)を対象に行われたもの。年齢層分布は20代:28%、30代:44%、40代:17%、50代:7%、60代以上:4%。また Windows XP 搭載パソコンの利用場所は「自宅」65%、「会社」19%、「自宅と会社両方」16%だった。 まず、現在世界的に猛威を振るっている「Blaster(ブラスター)ワーム」のようなOSやブラウザのセキュリティホールを悪用するウィルスに対して、どのような対策を行っているのかを尋ねた(複数回答)。「OSのアップデート」58%と「ウィルス対策ソフトで定期スキャン」56%の2つが過半数。ただし女性のみで見ると「OSのアップデート」よりも「ウィルス対策ソフトで定期スキャン」の回答が多数を占めるほか、「特に何もしていない」も23%と多い(男性は8%)。 上記のようなウィルスへの対策として、ウィルス対策ソフトだけではなく、OSやブラウザなどのアップデートが重要であることを知っているか? という問いについては64%が「知っており、こまめに実施」しているとしたものの、「知っているが実施していない」「知らなかった」をあわせ36%のユーザーが“自発的には対応できていない”実態が明らかとなっている。特に女性ユーザーでは25%がOSアップデートの重要性を「知らなかった」と回答した。 このようなPCスキルやセキュリティ知識の少ないユーザーでも容易にOSのアップデートが実施できるのが「Windows Update」および、その「自動更新機能」だが、その利用実態はどうなっているのだろうか? Windows XPに標準搭載されている「Windows Update」機能を認知しているユーザーは79%。同様に Windows Update の「自動更新機能」については72%が「知っている」と回答した。ただしここでも回答の男女差は大きく、男性では両機能とも認知度が8割を超えるものの、女性では6割台にとどまっている。 「Windows Update」および「自動更新機能」がOSに標準搭載されていることについて、「非常に便利・有効である」と高く評価するユーザーが44%。「それなりに便利・有効」も47%を占め、「便利・有効とは思わない」ユーザーはわずかに4%だった。 「Windows Update」と「自動更新機能」の搭載により、Windows XPではユーザーがとりわけ意識しなくとも修正プログラムの適用が可能となった。そのため今回の調査結果から「修正プログラムの適用率」を計ることはできない。だが今回の「Blaster ワーム」の感染急拡大を見る限り、OSアップデートの重要性やその機能の認知度は“まだまだ低い”と判断せざるを得ないだろう。アップデート機能の高度化もさることながら、メーカーにはまずこの機能の周知徹底を求めたい。 なおOS以外の、一般のソフトやネットワーク機器などについても「自動アップデート機能」が欲しいと思うか? という問いでは「非常に欲しい」26%、「欲しい」52%、「特に欲しいと思わない」15%、「わからない」7%という調査結果が出ている。(調査協力:株式会社インフォプラント)
Q:最近Windows OS(システム)やブラウザのセキュリティホール(プログラム上の欠陥)を悪用するウィルスが多数発見されています。このようなウィルスに感染しないために、ご自身では何か対策を取っていますか? ![]() Q:セキュリティ問題の修正プログラムなどをダウンロード/インストールし、Windows OSなどを最新の状態に保つ「Windows Update」のページ/機能をご存知ですか? ![]() Q:Windows OS以外の、一般のソフトやネットワーク機器などについて、今後このような自動アップデート機能が欲しいと思いますか? ![]() (2003/8/14 20代〜60代以上の Windows XP パソコン利用者300人)
japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。 ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。 |