専門家相談サイト、専門家として登録しているのは5％未満

インターネットコム株式会社とJR 東海エクスプレスリサーチが行った専門家相談サイトに関する調査によると、専門家として登録していると答えた人は全体の5％に満たないことがわかった。

調査対象は、医師・その他医療関係者、弁護士・公認会計士・税理士、その他自由業を営む20代から60代の男女330人。男女比は男性67.0％、女性33.0％。 年齢別では、20代9.1％、30代37.3％、40代37.9％、50代11.2％、60代4.5％。 地域別では、北海道0.6％、東北0.6％、関東28.8％、甲信越0.0％、東海42.7％、 北陸0.0％、近畿24.8％、中国0.6％、四国0.9％、九州沖縄0.9％。

全体330人に対して、Web 上の専門家相談サイトに、専門家として登録をしているか尋ねたところ、「登録していない」との回答が231人（70.0％）で全体の7割を占めた。それに続いたのは「Web 上の専門家相談サイトを知らない」83人（25.2％）で、存在そのものを知らない人が2割を優に超えた。一方、登録していると答えたのは14人（4.24％）で全体の5％に満たなかった。

専門家として登録しているのは圧倒的な少数派ではあるが、登録していると回答した14人に利用しているサイトの数を聞いたところ、「1つ」9人、「2つ」2人、「3つ」2人、「4つ」1人という結果になった。その他、いわゆる専門家相談サイトには登録していないものの、「自社の Web サイトで質問に応じている」という声もあった。

それでは、Web 上で実際に相談を受けることはあるのだろうか。「ある」と回答したのが8人（57.1％）で、「ない」6人（42.9％）をやや上回ったかたちとなった。

ところで、Web 上で専門家として相談を受けるというシステムはビジネスとして成り立つのだろうか。相談を受けたことがあると回答した8人に、今まで受けた相談に対する報酬について、有料/無料のどちらが多いか尋ねてみた。その結果、「ほとんど無料」が6人（75.0％）で最も多く、次いで「ほぼ半々」1人（12.5％）と「有料がやや多い」1人（12.5％）が並んだ。

Web 上で専門家に相談できるサイトがでてきたことで、相談者にとっては、専門家に相談することに対しての敷居が徐々に低くなってきているが、専門家にとっては、いまのところ社会奉仕の場といったところのようだ。 （調査協力：JR 東海エクスプレスリサーチ）

◆参考記事：

ネットだけでは信用できない――商談・相談サービスの普及を阻む障壁

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Q：あなたは 「Web 上の専門家相談サイト」に、「専門家」として登録をしていますか。登録している方は登録しているサイト数を教えてください。

Q：【専門家として登録している方】Web 上の専門家相談サイトで、実際に相談を受けたことがありますか。

Q：【「ある」と回答した方】今まで受けた相談の相談料は、有料／無料のどちらが多かったですか。次のうち一番近いものをひとつお選びください。

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