「在宅ワーカー」は高嶺の花か

インターネットと携帯電話の普及で、 自宅にいても仕事のできる環境が作れるようになったせいか、 一時期、在宅ワーカーという言葉が流行った。 言葉が流行っただけで、企業が大量にその制度を採用した、 という話は聞かなかったような気がするが、実際はどうだろうか。

インターネットコム株式会社とJR 東海エクスプレスリサーチが行った「在宅ワーカー」に関する調査によると、 勤務先に「在宅ワーカー」制度があると回答したのは、 全体の約5％。

しかしながら、5割強が、 「在宅ワーカー」という言葉を「よく知っている」と回答している。

調査対象は、20代から60代の民間企業に勤務する男女330人。 男女比は男性62.1％、女性37.9％。 年齢別では、20代18.5％、30代50.0％、40代23.9％、50代6.1％、60代1.5％。 地域別では、北海道0.6％、東北1.5％、関東31.5％、甲信越1.2％、東海47.6％、 北陸0.9％、近畿15.2％、中国0.6％、四国0.3％、九州沖縄0.6％。

調査対象は330人だが、 このうち現在も民間企業に勤務していると回答した297人に対して、 「在宅ワーカー」という言葉を知っているかどうか聞いてみたところ、 52.9％（157人）が「よく知っている」と回答した。

また、この157人のうちの8.9％（14人）が、 自分の勤務先に「在宅ワーカー」制度があると回答した。

全体297人に対する割合は、4.7％。

「在宅ワーカー」として働いている人の職種には、 「研究職」「事務職」「管理職」などがあげられている。

5割以上の認知度があるにもかかわらず、 導入している企業はわずかなようだが、 認知度の高さは、 「在宅ワーカー」という勤務形態に対する憧れのせいもあるかもしれない。（調査協力：JR 東海エクスプレスリサーチ）

◆参考記事：

企業を進化させた IT ツール

Q：「在宅ワーカー」という言葉を知っていますか。

Q：勤務先に「在宅ワーカー」の制度はありますか。

Q：勤務先で「在宅ワーカー」として働いている方の職種をお答えください。複数選択可。