在宅勤務制度、徐々に浸透

インターネットコム株式会社と JR 東海エクスプレスリサーチが行った「在宅ワーカー」に関する調査によると、約5割が「在宅ワーカー」という言葉を「よく知っている」と回答した。

そのうち、勤務先に「在宅ワーカー」の制度があると答えたのは、前回調査より4.1％増の13.0％。徐々にではあるが、身近な制度になってきているようだ。

調査対象は、民間企業に勤務する20代から60代の男女330人。男女比は男性80.3％、女性19.7％。年齢別は、20代9.4％、30代41.5％、40代35.5％、50代10.0％、60代3.6％。地域別は、北海道0.0％、東北0.6％、関東39.1％、甲信越0.3％、東海44.8％、北陸0.0％、近畿13.3％、中国0.3％、四国0.3％、九州沖縄1.2％。

全体330人のうち、現在民間企業に勤務している310人から有効回答を得た。

まず、「在宅ワーカー」という言葉を知っているかどうか尋ねたところ、「よく知っている」と回答したのは49.7％（154人）と約5割を占めた。ただ前回調査の52.9％からは3.2％減となった。

この154人に、勤務先に「在宅ワーカー」の制度があるかどうか聞いてみた。その結果、「ある」との回答は前回より4.1％増の13.0％（20人）だった。徐々にではあるが、身近な制度になってきていることがうかがえる。

「在宅ワーカー」という勤務形態では、顔が見えないため、コミュニケーションが取りにくいことが指摘されるが、さて、回答者は「在宅ワーカー」が勤務先との連絡を取るための必須のコミュニケーションツールは何だと考えているのだろうか。同じく154人に尋ねた。

その結果、最も多かったのは「メール」90.0％（18人）、次いで「携帯電話」70.0％（14人）、そして「固定電話」と「スカイプなどの（Web カメラ付き）無料 IP 電話」が25.0％（5人）で並んだ。

「顔が見える」ことは最も重要ではないようだ。

今回の調査は、企業に勤務している人を対象にしたが、管理職など従業員を管理する立場に絞った場合、どのような回答が得られるだろうか。 （調査協力：JR 東海エクスプレスリサーチ）

◆参考記事：

「在宅ワーカー」は高嶺の花か

Q：「在宅ワーカー」という言葉を知っていますか。

Q：勤務先に「在宅ワーカー」の制度はありますか。

Q：「在宅ワーカー」が勤務先との連絡に必須なコミュニケーションツールは、何だと思いますか。（複数選択可）