P2P

スマートフォンの普及とワイヤレス ブロードバンド サービスの品質向上により、これからはモバイル機器による P2P ファイル共有が問題となってくるかもしれない。

今回は、普段何気なく使用しているアプリケーションでごく当たり前のように使われているハイテク技術「P2P」についてみてみよう。

ネットエージェントは2008年5月8日、同社によって実施されたゴールデンウィーク期間中のP2Pソフトのノード数についての調査結果を発表した。

G DATA Software 株式会社は2008年4月10日、P2P ファイル共有ソフトを利用するオンラインゲーマーを狙ったウィルス攻撃が、3か月連続で増加しており、3月の統計では67％ものファイルがマルウェアを含んでいた、と発表した。

G DATA Software 株式会社は2008年2月29日、ジーデータ・セキュリティラボが、Gfk のトップ30にあたるゲームに関連する P2P ファイル共有サイトから2007年12月〜2008年1月にかけて収集した DL ファイル977件を調査した結果、そのうちの54％を占める528件がマルウェアだった、と発表した。

TV バンク株式会社は2007年12月20日、同社が提供する、P2P 技術をベースとした多人数同時動画配信システム「BB ブロードキャスト」が、CS 放送の専門チャンネル「ベネッセチャンネル」のインターネット向け配信サービスに採用された、と発表した。

Comcast が、P2P 活動の妨害疑惑を改めて否定した。この問題については、消費者団体が FCC に妨害行為の禁止と罰金の適用を求めている。

ファイル共有を活発に行なえば、全米レコード工業会 (RIAA) の展開するおとり作戦に遭遇する可能性は100％だとする調査結果が発表された。

音楽ファイルのダウンロードに関する米国初の陪審裁判が4日結審し、音楽ファイルをファイル共有ソフトで違法に共有したとして、被告に有罪判決が下された。

VoIP サービス大手の Skype は17日、前日からのサービス障害について「復旧に向かっている」と発表した。ネットワーク ソフトウェアの不具合が原因だと見られている。

前回まで見てきたように、情報漏洩は企業価値を著しく低下させる。失墜した信用を取り戻すには時間がかかり、金銭的な損害賠償が発生することも少なくない。そして、情報漏洩の多くが人為的要因に起因する。今回は情報漏洩を防ぎ、企業価値を守らなければならない IT 管理者の悩みを追ってみよう。

SOBA プロジェクトは、P2P 型ビジュアルコミュニケーションシステムの構築を実現するミドルウェア「SOBA フレームワーク3」商用版を、技術開発者・研究者向けに30日からライセンス販売開始する。

アリエル・ネットワークは、P2P 型無料スケジュール共有ソフトの最新版「アリエル・マルチスケジューラ 4.7.1」を公開した。RSS/Atom の読み込みに対応し、Blog やニュースサイトの最新記事もマルチスケジューラの予定表に表示できるようになった。

産学官共同の SOBA プロジェクトは、高度なセキュリティを備えた P2P 型 Web 会議システムの ASP サービス「SOBA mieruka」を開始した。

アリエルは P2P 型無料スケジュール共有ソフト「アリエル・マルチスケジューラ」の最新版を公開した。バージョン4.6ではマイルーム機能と個人用の ToDo 管理機能が追加された。