ノーテルなど、ノード間最大200kmのディザスタリカバリを提供

ノーテルネットワークス株式会社、伊藤忠テクノサイエンス株式会社（CTC）、サン・マイクロシステムズ株式会社の3社は2003年4月1日、共同で構築実証を行っていたディザスタリカバリ（災害復旧）ソリューション「Enterprise Continuity Solution」について、実機を用いたすべての検証が完了したことを発表した。今回の検証により、最大200キロメートル離れたノード間でのリモートクラスタリング環境構築が可能になったという。

ディザスタリカバリは、遠距離間でクラスタリング環境を構築するなど、情報システムを分散して設置する手法。災害やテロなど不測の事態からアプリケーションやデータを保全し、ビジネスの継続を確保できるほか、地価の安い郊外や地方に設置することでコストを削減できるメリットもある。

「Enterprise Continuity Solution」は、サンのサーバ/ストレージおよびクラスタリングソフトウェアと、ノーテルの DWDM（高密度光波長分割多重）光伝送装置を組み合わせ、ノード間距離が数100キロメートルクラスのクラスタリング環境の構築を可能にしている。

CTC の検証センターで行われた実証では、2ノード構成のクラスタリング システムを光ファイバーで接続し、広域サイト間の LAN および SAN（Storage Area Network）の基礎動作や性能の検証、フェイルオーバー動作、ハードウェア障害時動作、復旧手順などについての検証を行った。また遠距離環境の実証についてはすでに米国 Sun 社が200キロメートルまでの検証を完了していることから、50キロメートルまでの検証とデータ採取を行うことで、「最大200キロメートルのリモートクラスタリング環境の構築/提案が可能となった」（発表より）としている。

3社は、従来達成していた数10キロメートルクラスのノード間距離では「実際に大規模な地域への被害があった場合には、ミラーリングサイトが同時に継続動作することが困難」として、より長距離間でのミラーリングサイト構築の必要性を訴えている。

なお CTC は4月1日より同ソリューションを販売開始した。付帯するハード、ソフト、サービスなどを含め初年度販売目標を40億円としている。