Microsoft が対ウイルス企業と提携して情報提供へ

Microsoft (NASDAQ:MSFT) は19日、危険性の高いウイルスに対抗するべく、Network Associates (NYSE:NET) および Trend Micro (NASDAQ:TMIC) と提携すると発表した。奇しくも同日、差出人に Microsoft のテクニカルサポート部門を装った Eメールワームに関するセキュリティ情報が出ている。

提携3社は Virus Information Alliance (VIA) を発足し、Microsoft の技術に影響を及ぼすウイルスに関して、情報ページを特設する。提携に関する金銭的な条件は明らかになっていない。情報ページは、Microsoft のセキュリティサイト『TechNet』内で運営する。

提携3社によると、Network Associates および Trend Micro は、VIA 創設メンバーとして、悪意のあるプログラムコード攻撃や、高まりつつあるインターネットへの脅威に対抗するための知識や防御に関する情報を、Microsoft の顧客に提供していくという。

冒頭で書いた通り、同日ウイルス対策企業各社が、新たに Eメールワーム『W32/Palyh-A』の警告を出している。『Palyh-A』は、差出人に support@microsoft.com との記載があり、Microsoft のサポート部門から送信したかのように装っている。本文には、「All information is in the attached file」(すべての情報は添付ファイルにある) と書いてあり、添付ファイルの開封を促している。

セキュリティ会社の Sophos が出した警告によると、問題のメールには、拡張子が「PIF」の実行ファイルが添付してあり、同ファイルを開くことで Palyh-A に感染し、ローカルファイルから収集したメールアドレスあてに、感染メールを送付する。