国内無線 LAN 機器の出荷数、年間31.7%増のペースで成長――IDC が予測IDC Japan 株式会社は2003年9月18日、国内無線 LAN 機器市場に関する2002年実績と、2007年までの予測を発表した。
これによると、2002年の国内無線 LAN 機器市場規模は、出荷ユニット数ベースで228万6,000ユニット(対前年比114.6%増)、エンドユーザー売上金額ベースで347億7,000万円(対前年比35.7%増)だった。テクノロジー別では IEEE802.11b が主流となった。 同社は、2002年から2007年までの年間平均成長率は出荷ユニット数ベースで31.7%、またエンドユーザー売上金額ベースで7.1%になるとみており、2007年には前者が905万8,000ユニット、後者が489億4,600万円に達すると予測している。 また、2003年7月〜8月にかけて実施した企業ユーザー調査の結果では、すでに無線 LAN 環境を導入している割合は55.7%と半数以上を占めていたとのこと。無線 LAN 環境にまったく関心がないユーザーは5.5%と少なく、無線 LAN に対する関心度の高さが明らかになった。 機器価格の下落に関しては半導体市場の観点から、同社コミュニケーションズシニアマーケットアナリスト木村融人氏は以下のようにコメントした。 「無線 LAN 機器向け半導体は標準規格が決定されていることもあり、短期間で“コモディティ化”し、価格下落が発生しやすい特徴がある。今回の IEEE802.11g 向け半導体価格の推移をみても、半導体ベンダーが十分に収益を確保するためにプレミアム価格を長期間維持することは困難である。IDC では、数年後に新規格の無線 LAN 機器モデルが市場投入された場合でも、半導体を中心とした主要部品コストは年間平均で10〜20%は下落し続けると予測している」 関連記事 最新トップニュース
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