Microsoft (NASDAQ:MSFT) は9日、有害なコード実行につながる可能性がある『Microsoft Outlook』の脆弱性を筆頭に、合計3つの個別セキュリティ情報を含む、月例セキュリティ情報を公開した。
3月の最新版月例セキュリティ情報公開では、深刻度が上から2番目の「重要」となっている Outlook の脆弱性のほかに、システム内のファイル読み出しを許しかねない『MSN Messenger』の脆弱性と、サービス不能化 (DoS) 攻撃を許す『Windows Media Services』の脆弱性に対応している。後者2件の脆弱性の深刻度は、下から2番目の「警告」となっている。
まず3件中で最も深刻度の高い Outlook に関するセキュリティ情報「MS04-009」によると、同脆弱性は『Microsoft Office XP』の Service Pack 2 と『Microsoft Outlook 2002』の Service Pack 2 に存在し、攻撃を受けたマシンのローカルセキュリティゾーンで『Internet Explorer』がスクリプトコードを実行してしまう、というもの。対象となる環境は、『Microsoft Office XP』の Service Pack (SP) 2 と『Microsoft Outlook 2002』の SP2 だ。
セキュリティ情報では、悪用するための要件として、「同脆弱性を悪用する目的で作成した Web ページを含む、悪意ある Web サイトを設置した上で、攻撃相手がその Web ページを開くよう誘導する必要がある」としている。
Microsoft によると、ほかにも HTML メールを作成して、攻撃相手にその Eメールを見るようにしむけるという方法も可能という。攻撃が成功すれば、相手のシステム内にあるファイルにアクセスしたり、その時点でログインしているユーザーのセキュリティ設定の下で、任意のコード実行が可能となる。
（E-コマース 7月4日 16:20）
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