CompTIA 調査報告、ブラウザを介した攻撃が増加傾向に

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IT 業界団体 Computing Technology Industry Association (CompTIA) は12日、セキュリティに関する調査報告を発表した。その中で、ブラウザを介した攻撃は増加傾向にあり、「IT 事業にとって次なる大きなセキュリティ脅威となり得る」と警告した。

調査対象となった900団体のうち、36.8％が1件以上のブラウザを介した攻撃を経験していると回答した。昨年の数字は25％で、約12ポイントも増加している。

ブラウザを介した攻撃とは、基本的に無害を装った Web ページ内に、悪意あるコードを仕込んだ手口を指す。攻撃者は、ブラウザの脆弱性とユーザー権限を利用して、機能を阻害したり混乱に導く。

ブラウザの脆弱性は、これまでも数多く明らかになっているが、その大半は Microsoft の『Internet Explorer』(IE) のものだ。セキュリティ監視組織 CERT/CC はつい先頃、『Compiled Help Files』(CHM) を利用した未修正の脆弱性について警告を出したばかりだ。

今年2月には、異なるセキュリティドメインに属する複数フレームで構成した Web ページで、キー操作を読み取ることが可能な脆弱性も明らかになっている。Microsoft が最後に IE に修正を施したのは2月のことで、偽装 URL 問題に対応するものだった。

セキュリティ会社 iDEFENSE の悪意コード担当ディレクタ Ken Dunham 氏は、CompTIA の調査内容は当然の結果と述べ、iDefense でも Web ブラウザを介した悪意あるコードの劇的な増加を認識しているという。

Dunham 氏は、「コンピュータセキュリティ業界の人間なら誰もが当然視しているはずだが、一部の一般家庭ユーザーにとっては、衝撃を与えるかもしれない。過去数か月間に IE の脆弱性悪用が多数起きていることを考えると、ブラウザを介した攻撃は大きな問題だ」と 述べた。

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