開発者の用いる Linux、商用版と非商用版の割合がついに逆転

ソフトウェア市場調査会社 Evans Data は13日、開発者の Linux ディストリビューション使用状況に関する調査結果を発表した。同社はこの調査で、Linux を商用版と非商用版 (無償配布版) に分け、開発者によるそれぞれの使用率を示している。同調査により、非商用版 Linux の使用率が商用版に追いつき、とうとう非商用版の方が高い使用率を得たことが明らかになった。同社は年2回この調査を実施しており、今回発表したのは2005年の1回目にあたる。

商用の Linux ディストリビューションとは、『Red Hat Enterprise Linux』や『SUSE LINUX Enterprise Server』あるいは『Mandriva Linux』(先ごろ Mandrakesoft から社名を変更) などの有料製品を指す。これらの製品は、一般に Linux 本体そのものを有料販売するのではなく、サポートサービスや非オープンソース ライセンスの下で開発したアプリケーション/ドライバをセットにした「パッケージ」として、料金を設定している。

これに対して、『Debian』『Gentoo』などの Linux は、オープンソース「コミュニティ」が開発を行ない、無償配布している。Red Hat が『Fedora Core』プロジェクトを後援してコミュニティベースの Linux を無償提供しているほか、SUSE および Mandriva もそれぞれ非商用版を提供している。

今回の調査結果では、この2年で開発者による商用 Linux の使用率が著しく変化したことが分かった。2003年1回目調査では、回答した開発者の38.8％が商用 Linux を使用していると答え、一方で非商用版を使用していると答えたのは19.1％に留まっていた。

そして、半年前の2004年2回目調査では、商用版の30.3％に対して非商用版が29.3％と、両者の数字がほぼ等しくなった。そして今回の2005年1回目調査 (今年2月実施) で、非商用版の使用率が33.9％となり、商用版の27.7％を上回った。

また今回の調査では、かつて商用 Linux を採用する大きな動機となっていた、技術サポートが付随するという面について、魅力を感じる開発者が減少していることも明らかになった。前回の2004年2回目調査に比べ、今回の調査では、サポートが付くことが商用版 Linux の最大の魅力、と答えた開発者は25％減少した。

実際、最新の2005年1回目調査では、開発者の20％が「商用版が非商用版に対して何らかの利点を持つとは思わない」と答えている。そして85％の開発者が、使いやすさとメンテナンスおよびアップグレードにかかる費用を、非商用版の最大の利点と回答した。