企業の遠隔アクセス利用では、SSL VPN が主流になるとの予測

調査会社 Gartner が先ごろ発表した企業の遠隔アクセスで用いるセキュリティ技術に関する市場動向調査によると、2008年までに、IPsec VPN 方式よりも SSL VPN 方式が主要な遠隔アクセスセキュリティ技術になるという。同社は調査レポートの中で、2008年には企業の遠隔アクセス利用において、一般的な従業員の遠隔アクセスの9割以上、提携業者の4分の3以上、そして遠隔勤務に就く従業員の3分の2以上が、SSL VPN 方式によって遠隔アクセスを行なうようになるとの予測を示した。

SSL VPN は、企業ネットワークに接続する際、通常 Web ブラウザを使用するため、簡便に利用できることが期待できる。

SSL は、オンライン バンキングなど、安全性が重要なインターネット利用におけるセキュリティ確保手段として、広く普及している技術だ。

一方 IPsec 方式によって VPN セッションを確立し、企業ネットワークにアクセスするには、通常エンドユーザー側のコンピュータに、接続クライアントをインストールする必要がある。そのため、より複雑でリソース負担が大きい方式と見なされている。

Gartner は、SSL VPN の長所をほかにも多く挙げた。例えば、認証の際に固有の IP アドレスが不要な点や、複数の IP アドレスをまたいで、SSL セッションのローミングが可能な点などだ。

同報告書では、遠隔アクセスソリューション企業をチャート分類している。それによると、IPsec VPN 市場の主要企業 Cisco Systems は、SSL VPN 市場において比較的ニッチ寄りで、先見性はあるもののやや低めという評価になっている。同チャート分類において、先見性が高く、なおかつ市場を牽引する企業という評価が付いているのは、Juniper Networks と Aventail だ。

Aventail によると、旧来の IPsec VPN ユーザーと、新たに遠隔アクセスソリューションを導入するユーザーは、いずれも SSL VPN 選んでいるという。

同社 COO の Lewis Carpenter 氏は、配備済みの旧式技術にユーザーが不満を覚えず使い続けている場合、SSL VPN 採用を阻む最大の障害になると語った。しかし同氏は、ほとんどのユーザーが SSL VPN を使うことで、ヘルプデスクにかかる費用の削減や、きめ細かいアクセス管理の実現といった長所を見出す、と強調している。