デスクトップ仮想化、26社が連盟を結成

デスクトップ仮想化ソフトウェアに対する需要が高まりつつあるという確信を得て、VMware と20余の提携企業や協力企業および競合企業が24日、仮想デスクトップインフラ連盟『Virtual Desktop Infrastructure Alliance』の結成を発表した。

Virtual Desktop Infrastructure Alliance は、ハードウェアメーカーとソフトウェア会社およびサービスプロバイダが協力して、仮想デスクトップソフトウェア製品を共同開発するための連盟だ。創立メンバーには、IBM、Hewlett-Packard (HP)、Sun Microsystems など大手をはじめ、26社が名を連ねる。

VMware の企業向けデスクトップ担当ディレクタ Jerry Chen 氏は、企業の国外進出や業務外部委託および在宅勤務が増加したことを受け、セキュリティや法令遵守に関する懸念が高まっていると語った。

問題は、業務用コンピュータが安全の確保されていない場所から社内ネットワークに接続することが度々あるからだ。仮想デスクトップソフトウェアは、この問題に対する有効なソリューションだと Chen 氏は述べている。

仮想デスクトップソフトウェアが有効な理由は、それを使うと、IT 管理者がデータセンタ内でデスクトップ仮想マシンをホスティングおよび管理できること、そしてリモートユーザーの居場所にかかわらず同じデスクトップツールを提供できることにある。

調査会社 IDC のアナリスト Al Gillen 氏は、仮想デスクトップソフトウェアに対する需要の高まりの背景に、セキュリティおよび法令遵守の問題があると指摘し、そのことが市場を大きくする可能性があると述べた。

仮想デスクトップソフトウェアは、旧来の仮想化技術の副次的なもの、つまり1台のマシン上で OS やアプリケーションの複数バージョンを運用するためのものとして使われている。そうした使われ方がいつまで続くのか、それはまた別問題だ。

Chen 氏によると、VMware は Virtual Desktop Infrastructure Alliance 加盟企業と協力して、それら企業のハードウェアやソフトウェアと、自社の仮想デスクトップインフラ (VDI) を基に、デスクトップホスティング製品の「開発」「テスト」「統合」を進めるという。

Virtual Desktop Infrastructure Alliance 加盟企業には、ほかに Altiris、AppStream、Ardence、Atos Origin、Check Point Software Technologies、Citrix Systems、ClearCube Technology、Devon IT、Dunes Technologies、富士通、Fujitsu-Siemens、日立、Leostream、NComputing、NEC、Platform Computing、Propero、Provision Networks、Route1、Softricity、Wyse Technology、Zeus Technology が名を連ねる。

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