Oracle、今年最初のセキュリティ更新で51件の脆弱性に対応

Oracle (NASDAQ:ORCL) は16日、四半期ごとの定例セキュリティ更新『Critical Patch Update』(CPU) を実施し、51件の異なる脆弱性に対応した。この数は多いようだが、実際には過去のセキュリティ更新に比べて減っており、Oracle の新しい情報開示方式がある程度効果を発揮しているといえる。

この51件の脆弱性の影響を受けるのは、『Oracle Database』『Oracle Application Server』『Oracle Collaboration Suite』『Oracle E-Business Suite』『Oracle Enterprise Manager』、および『PeopleSoft Enterprise Applications』だ。

Oracle が前回 CPU を実施したのは2006年10月で、101件の脆弱性に対応した。その際、Oracle はセキュリティ更新の透明性を高める方法を取り入れ、遠隔攻撃を許しかねない脆弱性について明確にするようにした。その結果、同社は前回の CPU から、脆弱性の深刻度を包括的に示す業界共通指標『Common Vulnerability Scoring System』(CVSS) を採用している。

「CVSS の採用は、顧客から多くの支持を集めており、業界も非常に関心を寄せている」と、Oracle の Global Technology Business Unit でセキュリティ担当マネージャを務める Eric Maurice 氏は、同社セキュリティ関連 Blog の中で述べている。

件数が前より減ったとはいえ、この1月の更新で対応した脆弱性には深刻度が非常に高いものもある。Oracle Database 製品に関する修正は26件あり、うち9件はユーザー名とパスワードによる認証なしに遠隔攻撃を許す可能性のあるものだ。また、Oracle Application Server では8件の深刻な脆弱性に対応したが、こちらも認証を経ずに遠隔攻撃を許す可能性があるという。

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