![]() ![]() ![]() ![]() Juniper、『ScreenOS』の最新版を発表、可視性と管理機能を強化この記事のURLhttp://japan.internet.com/webtech/20070501/10.html
著者:Sean Michael Kerner
海外internet.com発の記事
ネットワーク機器ベンダーの Juniper Networks (NASDAQ:JNPR) は4月30日、セキュリティアプライアンス専用 OS の最新版『Juniper Networks NetScreen ScreenOS version 6.0』(ScreenOS 6) および侵入検知/防御プラットフォーム用ソフトウェア『Intrusion Detection and Prevention (IDP) version 4.1』を発表した。両製品は、ユーザーのネットワークを流れる情報について、その可視性の向上と管理機能の強化を狙いとしている。
現代のネットワーク化された企業では、トラフィックの大部分がネットワーク ルーティング機器を経由して送信されるが、この場合、送信者情報としてわかるのはポート番号と IP アドレスのみで、誰がどのようなアプリケーションを利用しているかという情報は見えてこない。だが、ScreenOS 6 を導入すれば、この状況は一変する。 Juniper の製品管理担当シニアディレクタ Sanjay Beri 氏は、取材に対して次のように語った。「われわれが今回の新製品で重視しているのは、OSI 参照モデルの第7層 (アプリケーション層) に属する情報を組み込むことだ。これにより、インスタントメッセージング (IM)、ピアツーピア (P2P)、企業向けアプリケーションなど、幅広いアプリケーションとその作業内容を識別可能となった」 第7層に対応して識別性が高まったネットワークでは、社内 IM の使用者と一般 IM の使用者が区別できる。さらに、その使用者が単に会話を交わしているだけなのか、あるいはファイルの転送を行なっているのかも識別可能になる。そのほか、YouTube のような一般コンシューマ向けサービスから、SAP や Oracle の企業向けアプリケーションまで、幅広いアプリケーションに関して可視性が高まる。 Beri 氏によると、従来、Juniper の製品は、第3層 (ネットワーク層) または第4層 (トランスポート層) までしか対応していないと考えられていたが、ScreenOS 6 の新機能は既存の製品ポートフォリオで利用可能だという。
japan.internet.comのウエブサイトの内容は全て、国際法、日本国内法の定める著作権法並びに商標法の規定によって保護されており、その知的財産権、著作権、商標の所有者はインターネットコム株式会社、インターネットコム株式会社の関連会社または第三者にあたる権利者となっています。
本サイトの全てのコンテンツ、テキスト、グラフィック、写真、表、グラフ、音声、動画などに関して、その一部または全部を、japan.internet.comの許諾なしに、変更、複製、再出版、アップロード、掲示、転送、配布、さらには、社内LAN、メーリングリストなどにおいて共有することはできません。 ただし、コンテンツの著作権又は所有権情報を変更あるいは削除せず、利用者自身の個人的かつ非商業的な利用目的に限ってのみ、本サイトのコンテンツをプリント、ダウンロードすることは認められています。 |