大企業、Web 2.0 は歓迎でもオープンソースには懐疑的

いわゆる Web 2.0 アプリケーションの企業における利用が伸びているが、そうした企業はコラボレーション可能なアプリケーションにオープンソースのソリューションを採用することに対してはまだ慎重だという調査結果が発表された。

Nermertes Research による最新の調査報告書『Collaboration Applications』は、5か月間にわたって大企業 (平均年商およそ100億ドル) の IT 担当幹部120人以上に、徹底的なインタビューを行なってまとめたものだ。

同調査では、回答者の18％が自社で Blog を使っていると言い、32％は Wiki を使っていた。また、RSS を利用している企業は全体の23％だった。

同調査ではさらに、コラボレーションベンダーのパフォーマンスおよびコラボレーション可能なアプリケーションの採用状況についても追跡した。それによると、企業顧客はこうした製品に関して、商用とオープンソースの両ソリューションをよく調べており、オープンソースのアプリケーションの採用を検討しているか、またはすでに使用している企業は26％だったという。

だが、それよりはるかに多い55％の企業が、Microsoft (NASDAQ:MSFT) や IBM (NYSE:IBM) などの大手企業を、自社の戦略的コラボレーションベンダーとして選択する計画を立てていると回答している。

この調査結果が示しているのは、一部の IT 担当幹部はオープンソースの採用を検討する可能性があるものの、多くはオープンソースが大企業のニーズに応えられるとは考えておらず、またサポート費用についても懸念を抱いているということだと、Nemertes は分析する。調査対象の IT 担当幹部は、オープンソース アプリケーションで必要なメンテナンス費用は、商用製品のそれより高いと回答した。

そのほか、スケーラビリティやセキュリティ、信頼性、機能セットなどに対する懸念を挙げ、オープンソースで見込まれる費用節約分より、こうしたデメリットのほうが上回ると回答した IT 担当幹部もいた。

Nemertes の主席アナリストでプログラムディレクタの Irwin Lazar 氏は取材に応え、次のように述べた。「文化の衝突がある。『これこそコンピューティングの未来だ。ソースコードはこのとおり。誰でも欲しいものを使える』と言うオープンソース企業は多い。これはユーザーにとって素晴らしく聞こえるが、大企業の視点からすると、法令遵守とセキュリティという現実的問題がある。たいていの場合、ソフトウェアを採用するにあたっては、サポートの企業なり組織なりが必要となる」

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