ソーシャルネットワーク サイトをブロックする企業が増加

MySpace や Facebook といったソーシャルネットワーク サイトに従業員がアクセスすることを制限する企業や組織が増えていることが、Barracuda Networks の最新の調査で明らかになった。

Barracuda は Eメールおよび Web セキュリティ アプライアンスの大手プロバイダだ。

「これまで当社の顧客は、おもにウイルスやスパイウェア、ポルノといった不適切なコンテンツをブロックすることを重視していたが、この傾向に変化が見られる。そうしたものに対する懸念はなくなってはいないが、企業の IT 部門は現在、生産性の低下や帯域幅の浪費につながりかねないものに、より大きな注意を向けている。当社の顧客は、MySpace や Facebook といったソーシャルネットワークに関する制限を求めるようになっている。一部の顧客は、スポーツ関連サイト、特にファンタジーフットボール サイトへの制限をきわめて重視している」と Barracuda Networks の CEO (最高経営責任者) Dean Drako 氏は取材に対して述べている。

Barracuda 自体も、こうした問題を経験している。数年前、Drako 氏は Barracuda 従業員の間で生じる Web トラフィックのうち、もっとも大きな割合を占めているのが MySpace だということに気づき、そうしたサイトに対する制限を設けたという。

Barracuda の Web フィルタを利用する数千の顧客から集めたデータをもとに同社が実施した調査では、MySpace か Facebook のいずれかをブロックしている顧客は、50％を超えることが明らかになった (MySpace のみが24.6％、Facebook のみが6.3％、両方をブロックしているのが19.3％だった)。

Barracuda によれば、IT セキュリティ担当者228名を対象に実施した別の調査では、自動 Web フィルタリングシステムを用いて、従業員の Web サーフィンを制限している企業は、現時点で53％にのぼるという。また、同社の企業顧客の3分の2近く (65％) が、2008年に Web サーフィンの制限を強化する予定だという。この数字は、当年比で23％近い増加だ。

従業員の Web サーフィンを制限する理由としては、ウイルスやスパイウェアの防止 (70％)、従業員の生産性低下 (52％) を挙げる回答がもっとも多かった。

帯域幅に関する懸念 (36％)、管理責任に関する問題 (28％) も、理由の上位を占めている。