サンなど12団体、地底空間にデータセンター建設へ

サン・マイクロシステムズ、IIJ、ベリングポイントは14日、民間企業を中心に12団体が参加する「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」が発足したことを発表した。データセンターを地底空間に建設することで、セキュリティを確保し、全消費電力を50％削減することを目指すという。事業化に向けて、新会社を設立する予定だ。

このプロジェクトの特徴として、（1）従来のデータセンターと比べて、空調設備を含む全消費電力を50％削減、（2）高セキュリティ環境を実現、（3）従量課金制モデルを採用――などが挙げられる。

（1）では、サンのコンテナ型エコ データセンター「Project Blackbox」を全面採用。従来のデータセンターの約8分の1までスペースを削減する。また、同社の「CoolThreads」テクノロジを採用することで、サーバー機器を省電力化する。

さらに、空調設備の電力消費も抑える。必要な冷水には自然の地下水を使用。気温が冷涼で安定した地底空間で、年間を通じ15度前後の室温を確保するなど自然環境を活用することで、空調のための電力消費ゼロを目指すという。そのほか、送電ロスを極力抑えるため、発電所の近隣にデータセンターを建設するとのことだ。

（2）では、サンの高セキュリティレベルの OS「Solaris 10」を標準で採用する。データセンターを東京から地方に移し、防災上の安全対策を実施するだけでなく、地下100m の耐震性に優れた岩盤に建設することで、偵察衛星にも発見されず、地震などの災害からも守れるという。

（3）では、ユーザーが IT に設備投資をすることなく、「使用した分だけ利用料を支払う」という新たな IT 活用モデルを採用する。

近く、このプロジェクトを事業化するための新会社を発足させる予定だ。第一期工事設備費用として450億円（そのうち IT 環境に200億円）を投じる。第一期工事では、Project Blackbox を30台採用するという。建設工事着工のための調査を早々にも開始し、2010年4月にサービスを開始する予定だ。

参加を表明している12団体は、サン、IIJ、ベリングポイントのほか、伊藤忠テクノソリューションズ、SAP ジャパン、新日鉄ソリューションズ、ソフトバンクテレコム、日本 AMD、富士ゼロックス、NTT コミュニケーションズ、プラネット、中央大学。また、国土交通省、経済産業省、総務省、環境省もアドバイザリーメンバーとして参加する。