仮想化に沸いた2007年

今年もそろそろ終わりを迎えようとしている。そこで、この1年を振り返ってみよう。2007年は仮想化が大きな潮流となり、同技術を手がける企業は大きな利益を上げ、大手ソフトウェアベンダーも取り組みを強化した1年だった。だが、仮想マシンの急激な普及は新たな問題も引き起こしているようだ。

仮想化ソフトウェアは2007年、企業が直面している緊急の課題を解決する手段として一躍脚光を浴びた。その課題とは、データセンターのコストと消費電力を削減する新しい方法を見つけ出すことだ。

仮想化技術を手がける VMware は8月、IPO を実施して多額の資金調達に成功しており、仮想化ソフトウェア開発において、まぎれもない業界トップ企業だということを示した。1台の物理サーバーで複数のサーバー機能を実行できれば、企業のデータセンターでは物理的なリソースをそのままに、より多くのアプリケーションや OS 環境を運用管理できるようになる。

調査会社 Gartner は5月、このような仮想マシンがすでに50万台以上稼動しているとの調査結果を発表し、2009年にはその数が300万台以上に達するとの予測を示した。

VMware は、株式公開企業として最初の四半期決算で3億5800万ドルの売上と、6470万ドル (1株あたり18セント) の利益を計上した。そして、Microsoft、IBM、Oracle などの企業向けソフトウェアベンダーが VMware の成功を放っておくはずもなく、活気づく仮想化市場で利益を得ようと、Virtual Iron Software や XenSource など強固な地歩を持つ企業も存在する仮想化市場において取り組みを強めている。なお Citrix Systems は8月、5億ドルで XenSource を買収すると明らかにした。

一方、仮想化技術には負の側面がある。今ではほとんどの場合、ボタンをクリックするだけで仮想環境を構築できるが、あまりにも多くの仮想マシンが短期間に増えることで、非常に規模の小さな組織が過剰な数のサーバーを抱えてしまう事態が起こり得る。個々の仮想マシンは、例外なく設定作業が必要な上、定期的にパッチを当て、セキュリティを確保しなければならないため、作業コストも増加する。

企業は、物理サーバーと仮想サーバーの両方が混在することから生じた新たな問題に対する解決策を求めているが、実際に取りうる選択肢は2つしかない。

具体的には、SunGard や IBM などのサービスプロバイダと契約し、サーバー環境のスナップショットについて運用管理を委託して、必要に応じた能力拡充を実現するか、他のソフトウェアベンダーから何らかの支援を受けながら、そうした作業を自社で行なうかだ。