データセンターの省エネ対策、2007年の進展

省エネをキーワードに、この1年のハードウェア業界を振り返ってみよう。

5年前なら IT マネージャが電気代に悩むことはなかった。しかし現在、消費電力の制約は非常に厳しく、マンハッタン南部では多くのデータセンターが余分な電力を持てないため、これ以上設備を増やせずにいる。調査会社 Gartner の概算では、IT ハードウェアへの支出1ドルにつき電力消費と冷却に50セントの経費がかかっており、その額は今後70セントまで上がる見通しだという。

この問題への取り組みでは Intel や AMD が先行しているが、全体的にはどのハードウェア ベンダーもほぼ横並びの状態だ。IBM は5月にデータセンターの省エネ化構想『Project Big Green』を打ち出した。年間10億ドルの予算を投じ、エネルギー効率化技術の開発に取り組むという。Hewlett-Packard (HP) と Dell もそれぞれ独自の「グリーンな」取り組みを推進するなど、電力消費や冷却コストに悩む全ての企業が経費削減の方法を模索している。

省エネ技術に関して、ユニークなアプローチを取っているのが Sun Microsystems だ。『UltraSPARC』プロセッサのエネルギー効率をさかんに喧伝するかたわら、同社は2006年10月に『Project Blackbox』という輸送用コンテナ格納型データセンターを発表した。電力よりデータを移動させるほうが簡単なため、この移動式データセンターを電気代の安価な場所に設置し、データはインターネットを通じて移動させればいいと同社の前 CEO (最高経営責任者) Scott McNealy 氏は説明している。

HP の取り組みとしては、2006年11月に発表した『Dynamic Smart Cooling』がある。これは、データセンターの冷却効率を向上させるエネルギー管理システムだ。今年7月には、エネルギー効率の面からデータセンターの問題箇所を発見する新技術『Thermal Zone Mapping』も発表している。