オラクル、本番環境 Java アプリケーションも診断できる統合管理製品の販売を開始

日本オラクルは2008年2月5日、 エンタープライズ統合管理ソリューションの最新版「Oracle Enterprise Manager 10g Release 4」の販売を開始した。

Release 4 では、 アプリケーションと IT 基盤のリソースを「トップダウン」方式で自動的に原因を分析する機能をさらに強化、 Release 3 ではその対象は「E-Business Suite 11i/12i」、 「Siebel CRM 7.8」以降のみだったのを、 「Oracle Business Intelligence Enterprise Edition」まで拡大した。

トップダウン方式でアプリケーションを管理するアプローチでは、 技術的な視点かビジネス的な視点かを問わず、 アプリケーションをエンドツーエンドで監視でき、 システム上の不具合をレベル別に的確に診断できるため、 これまで、 システム障害を誘発するかどうか判然としなかった軽微なアラートにも、 対処できるようになる、という。

また、 新しく装備された「Oracle Application Diagnostics for Java」機能により、 アプリケーションの性能と可用性への影響を最小限に抑えながら、 本番環境の Java アプリケーションに関する性能上の問題を監視、 診断できる。

大方の、 BCI（Byte Code Instruction）を利用した Java パフォーマンス管理ツールとは異なり、 本番アプリケーションにかかる負荷は1％未満、 また、アプリケーションロジックに対する理解も必要としない、 診断エンジンを使用している。 この診断エンジンは、ホットプラガブルなアーキテクチャで、 アプリケーションサーバーを停止することなく、 異種混在のミドルウェア環境でも利用できる。

さらに、 従来の「Oracle Database」や「Oracle Application Server」などの Oracle 製品のセキュリティパッチ集中管理機能に加え、 「Oracle Enterprise Linux」セキュリティパッチの集中管理機能を追加した。

セキュリティパッチの集中管理機能は、 Oracle 製品のセキュリティパッチ情報を取得し、 重要なセキュリティパッチが適用されていないサーバーの洗い出しとパッチ適用タスクを自動化するもの。 Release 4 では、 この機能の対象を OS まで拡張したことで、 パッチ適用タスクにかかるコストを大幅に削減できるという。