企業のデータ保管方法には問題点が山積

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企業は、増加し続ける大量のデータ保管作業に追われている。しかし、大多数の企業では保管技術や管理方法がお粗末なせいで、貴重な企業情報が危険にさらされている。

調査会社 Enterprise Strategy Group (ESG) は先ごろ公開した調査報告『2007 Database Archiving Survey』の中で、実務運用中の主データベースが、今後2012年までの間に毎年25％ずつ増加するとの予測を示した。同社の予測によれば、データベースが抱える情報は、2012年までに30ペタバイト (PB) を超えるという。

ESG はさらに、2007年には1198PB だった世界全体におけるデータベースの保管容量について、2012年までには1万3639PB まで増加すると予測している。毎年63％ずつ増加していく計算だ。

ESG の調査結果は、データ需要が年平均60％の割合で増加しているという IDC の調査結果とも一致する。現在の情報量は1人当たり45GB に及び、総計で281エクサバイトだ。

ESG はこれらの状況から、データの保管と取り出しが今後さらに重要性を増すと述べている。調査によると、現時点でデータベースに格納しているデータの63％は、政府や業界が定める規制を満たしていないという。

データの保管方法に目を向けてみると、企業の95％は機密情報を主データベースに保存しており、大多数の企業では保管したデータベースの情報を4年ないし10年間保持していることが分かった。

また保管情報のうち、半分以上はアクセスがない状態だ。ほかにも調査に協力した企業のおよそ半数近くが、テープにバックアップコピーを保管しているだけだと回答している。ディスク上にデータのサブセットを設けていると回答した企業は、12％に過ぎなかった。

現状のデータ管理方法に関しても、企業はさらに頭を抱えている。調査対象となった企業の75％は、開発のために毎月数回ほど副データベースのインスタンスを作成しており、そのデータの大半を4年以上保持している。ESG の調査報告では、副データベースのインスタンス作成方針を見直すことで、コストの削減とデータの安全性向上に繋がると述べている。